| Project/Area Number |
21K14246
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 22030:Geotechnical engineering-related
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| Research Institution | National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention |
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Principal Investigator |
檀上 徹 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 水・土砂防災研究部門, 主任研究員 (10735731)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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| Keywords | 斜面崩壊 / 降雨強度 / 継続時間 / 飽和 / 雨量指標 / 現地モニタリング / 平均降雨強度 / 間隙水圧 / 現地計測 / 降雨量 |
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| Outline of Research at the Start |
研究代表者はこれまでに，現地計測や室内散水実験を行い，斜面崩壊時の降雨量と地盤内の水分挙動との関係について分析を進めてきた．その中で，現行で使用されている雨量指標（雨量情報）を用いた斜面崩壊予測手法の精度を向上させるための鍵は，降雨に伴う地盤内の動態（地盤情報）を反映することであると考えた．本研究では，雨量指標の降雨量のみで予測できる簡易性と地盤内計測による水分挙動に着目し，双方を組み合わせることで，新たな斜面崩壊予測手法の開発に取り組む．
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，斜面崩壊予測の空振り率の低減のため，斜面崩壊の予測精度の向上を目的とし，雨量指標に計測斜面での地盤内の動態を加味した新たな斜面崩壊を予測する手法（修正I-D法）の提案を目指す。最終的に地盤内の水分量変化の特徴を計測により把握し，その後，雨量のみで斜面崩壊の予測ができるようにすることを目指すものである。そのためには，①どこで（場所・深度）計測したデータを使用すれば良いのか，②計測点でいつ飽和帯が形成されるか。③崩壊の危険度を示す各種閾値（CL，WL，EL）の設定をどうするのか。④本手法が他地点でも適用可能なのか，について明らかにする取組を実施する。
③については2021年度に実施し，本手法における最適な無降雨継続時間の設定について確認することができた。また，②については2022年度に実施し，X軸に降雨開始からの継続時間，Y軸に降雨開始からの平均降雨強度の指標を組み合わせることで，累乗関係となり飽和帯が形成される時点を算出できることが分かった。
今年度は，主に④の「本手法が他地点でも適用可能なのか」について検討し，これまでの清水寺境内の観測結果の他，神奈川県南足柄市内の観測点のデータについて整理し，修正I-D法による適用可能性について示した。また，所属する学会委員会で所有する京都府内の観測点でのデータを入手し，分析中である。
今後とも，①についても分析を進めるとともに，観測点の安定的なデータ取得に向けてメンテナンスを継続していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は，観測点の安定的なデータ取得に向けてメンテナンスを継続したとともに，④の「本手法が他地点でも適用可能なのか」についての研究を主に実施した。特に，修正I-D法が他地点でも適用できることについて検証し，適用可能であることが示されたことから，④の課題をクリアにしたと判断し，「おおむね順調に進展している。」とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後，①の「どこで（場所・深度）計測したデータを使用すれば良いのか」について検証を行うため，計測斜面のメンテナンスを継続していくとともに，計測結果の分析を実施する予定である。
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