| Project/Area Number |
21K16734
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 56030:Urology-related
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| Research Institution | Josai International University |
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Principal Investigator |
横井 悠加 城西国際大学, 福祉総合学部, 准教授 (80804244)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
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| Keywords | 骨盤底機能障害 / 骨盤底リハビリテーション / 尿失禁 / 理学療法 / 超音波診断装置 / 腟圧計 / リハビリテーション / 腹部機能 / 腹部機能障害 / ウィメンズヘルス |
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| Outline of Research at the Start |
尿失禁は，主に骨盤底の機能障害により惹起されるが，近年，その解剖学的・機能的特徴から腹部機能との関与が強く示唆されている（Werner et al., 2019; Lee, 2017）．そこで，本研究では，尿失禁の主原因である骨盤底機能障害と，その解剖学的・機能的連結が強い腹部機能との関連性を明らかにし，非侵襲的でより効果的・効率的な尿失禁治療を開発するため，下記2つの課題に取り組み，検証する．
課題1：「腹部機能が骨盤底機能障害に及ぼす影響」
課題2：「腹部機能障害に対するリハビリテーションが尿失禁改善に及ぼす効果」
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，尿失禁の主原因である骨盤底機能障害と，その解剖学的・機能的連結が強い腹部機能との関連性を明らかにし，非侵襲的でより効果的・効率的な尿失禁治療を開発することを目的としている．
本研究で使用を予定している骨盤底機能評価のための表面電筋電計には，特殊なプローブ型電極が必要であり，新規開発を要する特別注文となっていたが，2023年度にようやく納品が完了し，予備実験を実施することができた．左記実験より，測定方法の妥当性が確認されたため，本研究の第一課題である「腹部機能が骨盤底機能障害に及ぼす影響の検討」（症例対照研究）を開始した．現時点では十分なサンプルサイズに達していないが，尿失禁を有する症例群において，腹部表層筋群の過活動と深層筋群の低活動を認めており，骨盤底機能障害と腹部機能障害の関連性が示唆される傾向を認めている．
上記結果より，今後は第一課題において十分なサンプルサイズを確保した後，第二課題である「腹部機能障害に対する治療が尿失禁改善に及ぼす効果の検証」（介入研究）に取り組み，骨盤底機能障害に対する腹部治療の有効性を検証する予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の進捗がやや遅れている理由は，骨盤底機能測定のために使用する特殊なプローブ型電極（表面筋電計用）が新規開発を要する特別注文となり，その納品が遅れたためである．
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は引き続き，2023年度より開始した症例対照研究（腹部機能が骨盤底機能障害に及ぼす影響の検討）の検証を進め，その結果をもとに，継続課題である介入研究（腹部機能障害に対する治療が尿失禁改善に及ぼす効果）の検討を開始する．倫理的配慮を含め，環境設定には十分に留意した上でデータ収集に努め，諸事情により実験遂行が困難となった場合には，随時研究協力者らとともに研究計画内容の再検討を行う．
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