歯学生の地域志向性を涵養する効果的な地域歯科医療教育法の開発
| Project/Area Number |
21K17214
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 57080:Social dentistry-related
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
大戸 敬之 鹿児島大学, 医歯学域鹿児島大学病院, 助教 (60754299)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 地域歯科医療 / 離島・僻地 / 地域志向性 / 地域歯科医療教育 / 歯科医学教育学 |
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| Outline of Research at the Start |
歯科医師が社会的役割を担い地域社会に貢献することは、『歯学教育モデル・コア・カリキュラム』においても歯科医師の基本的な資質としてあげられており、地域歯科医療を担う人材の育成などを目的として卒前の地域歯科医療教育が実施されている。しかし、どのような内容の実習をどの程度行うことが学習者にとって有効であるかなど教育効果は未だ明らかとなっていない。そこで、本研究では地域歯科医療教育の学びの実態および地域志向性に影響する因子を解明し、より効果的な地域歯科医療教育プログラムやその評価法の開発につなげ、エビデンスに基づく教育の実践を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度も歯学生が地域歯科医療から得る学びの実態の解明を主として研究を行った。その上で、今回は学習者の現地での実習が可能となったことから、実習経験者への調査を実施し、実習前後でのデータを得ることができた。そのため、「実際の離島を経験していない状態」と「経験後の状態」の2つの状態および「実習を行っていない群」と「実習を行った群」の比較が可能となった。実習前や実習を行っていない群では、離島での歯科医療について、自身が離島の歯科医師として赴任してもよいという受容条件として、「島固有の環境」や「個人の特性」という因子が確認された。しかしながら、離島実習経験後では、その要因以上に離島の赴任への困難の因子が強くなっており、実習内で離島の現実を目の当たりにしたことによる負の影響が考えられた。影響要因の一つとして、短期での実習形態や、COVID-19下での現地の方々とのコミュニケーション量の減少などがあげられた。地域志向性を向上させるためには、この負の影響や、リアリティショックともにいえるギャップをいかに埋めていくことができるかが重要であるため、今後さらに対象数を増やし、多角的な分析を進めながら、多方面からのフィードバックを得た上で研究を推進したいと考える。さらに、離島で実際に診療している歯科医師をアウトカムとして、その歯科医師が求めている学生像と実際の学生との比較や、離島歯科医師のコンピテンシーモデルを中心に地域志向性への影響因子の全体的な解明につなげる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度は学習者を対象としたデータ採取を進めていたが、COVID-19の影響から実習参加者に限りがあり、質的データについては満足のいく量とはいかなかった。一方で記述式調査については進めることができたことから、全体を通じてはやや遅れている状況となっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度においてもコロナ禍の影響は続いていると考えられるため、まずは地域志向性の涵養に影響する因子の解明を中心に研究を進めていきたいと考える。その中で同意取得を行うことができている研究対象者を中心に、フォローアップインタビューも含めてデータの蓄積を行っていく。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
