Project/Area Number |
21K17245
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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Research Institution | Saitama Prefectural University (2022-2023) The University of Tokyo (2021) |
Principal Investigator |
山田 恵子 (羽田 恵子 / 山田恵子) 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (00833724)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
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Keywords | 歩行速度 / レセプト / 特定健診 / 入院 / 心血管発症 |
Outline of Research at the Start |
歩行速度は幅広い世代において日常生活の機能、ひいては全身状態を示すとされ、高齢者では障害や入院、転倒、心血管疾患などの有害事象の予測因子であり、かつ歩行速度単一でも前述の事象の予測因子になりうるとの報告もあるが、壮年層での有害事象との関連や医療費との関連も明らかでない。そこで本研究は大規模データベース[診療報酬明細書(レセプト)と連結した特定健診データ]を用い、 20歳から69歳までの自覚的な歩行速度の低下の疫学調査、自覚的な歩行速度の低下と入院/ 心血管疾患発症との関連の検討、自覚的な歩行速度の低下と医療費との関連の検討 を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は特定健診データとレセプトデータのビックデータを用いて、若年~壮年層の自覚的な歩行速度の縦断的観察研究を行うことである。さらに、自覚的歩行速度と入院・心血管発症の関連を検討し、最終的には医療費の比較を行うことも予定している。 上記の目的のために、レセプトと紐づいた縦断的な特定健診データを2021年に入手した(2009~2018年度の間に、特定健診を2回以上受診し、かつ自覚的歩行速度のデータがある20-69歳の患者、約270万人)抽出したデータは、属性データ、特定健診データとそれに紐づくレセプト、施設、標準病名、使用した医薬品、診療行為、材料、傷病マスタ、医薬品マスタ、診療行為マスタ、材料マスタを含んだものである。 購入したデータを用いて、データ基盤にのせ、年度ごとに男女別、10 歳ごとの年齢層別に、歩行速度が「速い」「速くない」率を求める疫学調査を行った。また、ある一定時点の自覚的歩行速度を基準に用いるのではなく、より時間経過を反映できるようなモデルを検討し、取得可能な直前の自覚的歩行速度が心血管疾患発症に関連するかを検討するために解析を行った。現在論文作成中である。さらに、歩行速度をより深く検討するために、日常生活の通常歩行速度、最大歩行速度と、医療機関で測定する歩行速度の関連も調査している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の感染拡大に伴い、半導体を中心とするPCの部品不足が深刻となり、解析に必要なメモリとストレージを有する計算機の大幅な購入時期の遅延が生じた ため、その後の解析にも遅延が生じている。また、研究期間中、当初の計画書とほぼ同様のデータベース、内容の論文が出版されたため、研究の解析を一部変更する必要が生じた。
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Strategy for Future Research Activity |
時間的経過を要因に投入した自覚的歩行速度と、心血管発症の発生についての統計解析に基づいて論文を出版する。また、医療費の比較を行うことを予定している。
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