| Project/Area Number |
21K17305
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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| Research Institution | Jichi Medical University (2022-2023)
The University of Tokyo (2021) |
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Principal Investigator |
山名 隼人 自治医科大学, 医学部, 講師 (40827250)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 診療情報データベース / リアルワールドデータ / 妥当性 / 悪性腫瘍 / データベース / バリデーション |
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| Outline of Research at the Start |
大規模診療情報データベースが整備され、リアルワールドデータを用いた医学研究への応用が期待されている。この研究活用にあたっては、データベースに記録された疾患名や治療内容の情報が正確に記載されていることが肝要である。しかし、情報の妥当性の検証はほとんど行われていない。特に悪性腫瘍は、レセプト等により実際の患者の状態が十分に記述できるかが懸念される疾患領域である。本研究では、国立病院機構に所属する多施設において診療録調査を実施し、その結果を基準とすることで、データベースに記録された悪性腫瘍の診断と治療内容の情報の妥当性を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
大規模診療情報データベースが整備され、リアルワールドデータを用いた医学研究への応用が期待されている。この研究活用にあたっては、データベースに記録された疾患名や治療内容の情報が正確に記載されていることが肝要である。しかし、情報の妥当性を検証した研究（バリデーション研究）は少ない。特に悪性腫瘍は、レセプト等により実際の患者の状態が十分に記述できるかが懸念される疾患領域である。
本研究は、独立行政法人国立病院機構に所属する多施設において診療録調査を実施し、その結果を基準とすることで、データベースに記録された悪性腫瘍の診断と治療内容の情報の妥当性を検証するものである。国立病院機構は全国の各施設からDPCデータ、レセプトデータおよび電子カルテデータを収集している。本研究は肺癌、大腸癌、胃癌、肝癌、悪性リンパ腫のいずれかで入院し治療を受けた患者を対象とし、病変部位、進行度、術式、化学療法、全身状態などを調査する。
2022年度までは新型コロナウイルス感染症による協力施設の負担等を考慮してカルテ調査を見送り、2023年度は医療機関から調査への承諾を得る作業を再開した。またこの間、本邦で実施されているバリデーション研究の現況を把握するために文献レビューを実施し報告した。バリデーション研究は近年は増加傾向ではあるものの小規模な研究が多く、多施設・大規模なバリデーション研究の重要性を改めて明らかにした。2024年度は協力施設において調査を実施する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度までは新型コロナウイルス感染症による移動制限、および協力医療機関の負担を考慮したことにより、カルテ調査を見送らざるを得なかった。国立病院機構に所属する複数施設より既にカルテ調査の承諾を得ており、2024年度はカルテ調査を実施する。
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| Strategy for Future Research Activity |
補助事業期間延長を申請し、調査の承諾が得られた施設で延長期間を用いてカルテ調査を実施する。学術論文による成果発表を予定している。
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