頸部CT画像を用いた頭頸部がん患者の骨格筋量解析と新規評価法の開発

• Project/Area Number: 21K17378
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 58060:Clinical nursing-related
• Research Institution: Seirei Christopher University
• Principal Investigator: 高橋 大生 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 助教 (30645883)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000); Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000); Fiscal Year 2021: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
• Keywords: 頭頸部がん / 骨格筋量 / 骨格筋横断面積 / 頸部CT / 頸部エコー

Outline of Research at the Start

頭頸部がん患者は骨格筋量の減少などにより体力低下を引き起こしやすい。骨格筋量を正確に把握することで、適切な栄養管理とリハビリの強化などに繋がる。骨格筋量評価の代表的なものに生体電気インピーダンス法があるが、治療中等の体液バランスが崩れやすい状態下では正確な評価が困難である。そこで、我々は頭頸部がん患者の日常診療から得られる頸部CT画像の筋横断面積に着目した。本研究では頸部CT画像による骨格筋量評価の妥当性を検証する。そして、放射線暴露の無い頸部エコーによる筋厚評価との関連を検討する。頸部エコーによる骨格筋量評価の有用性を検証し、新しい骨格筋評価の可能性を探る。

Outline of Annual Research Achievements

本研究では頭頸部がん患者の骨格筋量を正確に測定する指標としてC3レベルのCT画像より得られた骨格筋横断面積（Cross-Sectional Muscle Area: CSMA）が有用かを検証するために、目的①：頭頸部がん患者の頸部CT検査より得られたC3レベルの骨格筋横断面積（CSMA）の骨格筋量評価としての妥当性を明らかにする。目的②：CSMAと有害事象発生率と予後の関連を明らかにする。目的①では、現在のゴールドスタンダードであるL3レベルでの腰部CT画像の骨格筋横断面積と比較した際のC3レベルの骨格筋横断面積の有用性を明らかにする。なお、日常診療から得られる画像より解析を行うため、新たに検査を行う必要が無く、頭頸部がん患者への負担は最小である。また目的②では、①で得られたC3レベルの骨格筋量と予後の関係を明らかにし、正確かつ有意義な評価指標の開発を目指す。対象者の適格基準の変更に伴い測定開始が遅れたが、現在、解析方法が確定し後方視的にデータを計測中であり、目標症例数の骨格筋解析を進めている。2023年度中に目標n数の解析を終了し報告予定である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

C3レベルの骨格筋横断面積の自動解析の実施について検討・調整中であったが、解析ソフトの限界によって手動での解析となったため。また、測定条件を統一する観点から、L3レベルの骨格筋解析も手動で行うこととなったため。

Strategy for Future Research Activity

解析方法が確定したため、データ計測を進め2023年度中に目標n数の解析を終了し報告予定である。その後、目的②の研究課題を実施する予定である。