妊娠糖尿病既往女性の健康行動支援プログラムの開発に向けた基礎的研究

• Project/Area Number: 21K17397
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
• Research Institution: Ibaraki Prefectural University of Health Science
• Principal Investigator: 山波 真理 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (80736851)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000); Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000); Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
• Keywords: 妊娠糖尿病 / 健康行動 / 産後 / ウィメンズヘルス

Outline of Research at the Start

妊娠糖尿病(以下GDM)既往女性は将来の2型糖尿病ハイリスク群であり，生涯にわたる糖尿病予防が重要である。GDM既往女性の健康行動は育児負担等によって継続されにくいことが知られているが，GDM既往女性の健康行動促進のための具体的な支援の方向性は明らかにされていない。
本研究では，育児期にあるGDM既往女性の2型糖尿病予防のための健康行動に影響する要因と健康行動の実践状況との関連を，縦断的なアンケート調査によって明らかにすることを目的とする。本研究の成果は，GDM既往女性への健康行動支援の具体的戦略を検討する一助となり，GDM既往女性の健康支援プログラム開発の足掛かりとなることが期待される。

Outline of Annual Research Achievements

本研究では，妊娠糖尿病既往女性を対象に，産後の時間経過に沿ってアンケート調査を複数回実施し，産後6か月，1年，1年6か月，2年の各時点における妊娠糖尿病既往女性の「食生活」「耐糖能検査の受検」「身体活動」について，健康行動の実践状況と，健康行動への影響要因との関連を定量的に明らかにすることを目的としている。
調査実施のため医療機関の外部からの研究協力依頼受け入れ状況について情報収集を行ったが，新型コロナウィルス感染症の影響による医療機関の業務負担ひっ迫は継続しており，近隣医療機関の産科病棟への協力依頼は困難な状況があった。
関連の学術集会に参加し，妊娠糖尿病女性の診療及びフォローアップの動向に関する知見を得たほか，2022年度は，本研究の先行調査（博士論文「妊娠糖尿病既往女性の健康行動モデルの構築」）を投稿し（掲載は2023年度），本研究の調査開始に向けて，先行調査の結果から構築した妊娠糖尿病既往女性の健康行動概念モデルを，査読者の意見も参考に洗練させた。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

耐糖能異常妊婦の周産期管理を行う医療機関は概ね二次医療機関以上であり，新型コロナウィルス陽性妊産婦の受け入れ施設でもあることが多いことから，断続的な感染者の急増を繰り返す中で産科ユニットの業務負担は著明であり，研究協力依頼の見通しが立たない状況があった。

Strategy for Future Research Activity

新型コロナウィルスが5類に移行したのちの医療機関の外部からの研究依頼受け入れ状況についてヒアリングし、研究協力が得られる施設数が少ないことを想定し，依頼文書送付先候補を拡大するなど、一部研究方法の見直しも視野に入れてデータ収集を開始できるようにする。