Project/Area Number |
21K17397
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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Research Institution | Ibaraki Prefectural University of Health Science |
Principal Investigator |
山波 真理 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (80736851)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 妊娠糖尿病 / 健康行動 / 産後 / ヘルスプロモーション / ウィメンズヘルス |
Outline of Research at the Start |
妊娠糖尿病(以下GDM)既往女性は将来の2型糖尿病ハイリスク群であり,生涯にわたる糖尿病予防が重要である。GDM既往女性の健康行動は育児負担等によって継続されにくいことが知られているが,GDM既往女性の健康行動促進のための具体的な支援の方向性は明らかにされていない。 本研究では,育児期にあるGDM既往女性の2型糖尿病予防のための健康行動に影響する要因と健康行動の実践状況との関連を,縦断的なアンケート調査によって明らかにすることを目的とする。本研究の成果は,GDM既往女性への健康行動支援の具体的戦略を検討する一助となり,GDM既往女性の健康支援プログラム開発の足掛かりとなることが期待される。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では妊娠糖尿病既往女性の「食生活」「耐糖能検査の受検」「身体活動」について,産後の時間経過に沿った健康行動の実践状況の実態と,健康行動への影響要因との関連を定量的に明らかにすることを目的としている。 2023年度前半は,新型コロナウィルス感染症の影響による医療機関の業務負担ひっ迫が継続しており,近隣医療機関の産科病棟への協力依頼は困難な状況があった。定期的なヒアリングの状況から,年度後半には研究協力が得られる見通しが得られたため、本調査に向けて倫理審査受審申請の準備をしている。 2023年度は,本研究の先行研究結果である産後5年以内の糖尿病既往女性の「食生活」と「耐糖能検査の受検」の健康行動モデルをを国際誌に投稿し,先行調査の結果から構築した妊娠糖尿病既往女性の健康行動概念モデルを洗練させた。 また国内外の関連の学術集会に参加し,様々な立場の専門職と妊娠糖尿病女性へのケアや子育て支援の多職種連携についてのディスカッションの機会を得たほか、最新の研究動向に関する知見を得た。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
耐糖能異常妊婦の周産期管理を行う医療機関は概ね二次医療機関以上であり,新型コロナウィルス陽性妊産婦の受け入れ施設でもあることが多いことから,新型コロナウィルスが5類に移行した後も,臨床現場での混乱は継続し,前年度に引き続き断続的な感染者の急増を繰り返す中で業務負担の著名な産科ユニットへの研究協力依頼が現実的に難しい状況があった。
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Strategy for Future Research Activity |
近隣医療機関へのヒアリングの結果,2024年度は研究協力が得られる医療機関が増加する見通しである。倫理審査の承認が得られ次第、研究協力依頼を開始し、状況によっては研究期間の延長を視野に入れて研究スケジュールを再構築する。
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