| Project/Area Number |
21K17401
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | St. Luke's International University |
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Principal Investigator |
宍戸 恵理 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 助教 (00881450)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 意思決定支援 / 無痛分娩 / 自然分娩 / 産痛緩和法 / ディシジョンエイド / 妊婦 / 周産期 |
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| Outline of Research at the Start |
本邦では、無痛分娩の選択を迷う妊婦が多い。2019年に無痛分娩と自然分娩に関する意思決定エイドの小冊子を開発し、効果検証を行った結果、意思決定の葛藤が低下し、迷っている妊婦の割合が低下するなどエイドの効果が認められた。時代は今、WebなどのTechnology-Based Interventions (TBIs)に突入し、これらのツールは欠かせなくなっており、意思決定エイドの開発とWeb相談システムの検証が期待される。2019年度に開発した意思決定エイドの情報を最新化し、表面妥当性の検討を行い、それに基づきエイドとWeb相談システムをブレンドした意思決定支援プログラムの評価を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、意思決定エイドに関する成果発表・準備および論文投稿、ホームページを活用した研究を主軸に研究を行ってきた。
まずは、無痛分娩を含んだ産痛緩和法に関する意思決定エイドの表面妥当性の研究結果について、第64回日本母性衛生学会総会・学術集会にて口頭発表を行った。また、2024年度の7月に行われる第12回International Shared Decision Making Conferenceに参加するにあたり、意思決定エイドに関する発表を行うため、2023年度に抄録を提出し採択された。また、日本助産学会学術集会では、意思決定エイドに関するシンポジウム（周産期女性と家族の意思決定を支える －意思決定エイドと支援の実際－ ）でのシンポジストを担当し、意思決定エイドの概要や作成方法について発表を行った。
論文投稿に関しては、無痛分娩と自然分娩に関する意思決定エイドの第2版について英文誌（Environmental Research and Public Health ）に昨年度投稿し、採択された。
研究については、2022年度末に開発したホームページを活用した意思決定エイドの実行可能性の研究を行った。この研究では、インスタグラム版の産痛緩和法の意思決定エイドを作成し、実際に経腟文分娩を予定している妊娠後期の妊婦20名を対象とし、産痛緩和法を選択の選択に役立つかどうか、どんな選択肢に関心を持ったかについて調査を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
意思決定エイドの第2版の論文について英文誌に採択された。予定通りに意思決定に関するホームページを開設し、ホームページを活用しながら研究を行うことができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度に行った、無痛分娩を含んだ産痛緩和法に関する意思決定エイドに関する実行可能性の研究結果を学会発表および投稿を行う予定である。また、第12回International Shared Decision Making Conferenceに参加し、意思決定の専門家と情報交流をする予定である。
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