| Project/Area Number |
21K17423
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
龍野 洋慶 神戸大学, 保健学研究科, 講師 (70782134)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 高齢者施設入所者 / 家族介護者 / ICT / COVID-19 / ポジティブ感情 / Well-being / 抑うつ |
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| Outline of Research at the Start |
本研究はCOVID-19流行下で家族など親しい人とのつながりが厳しく制限されている高齢者施設入所者がICTを用いて家族などとつながりをもつことにより、入所者と家族の双方の心理的・社会的側面がどのように変化するのかを量的研究と質的研究の両方のアプローチにより検証する。また、家族を対象にICTを用いた高齢者施設入所者とのコミュニケーションの実態調査及び関連因子を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
COVID-19の流行下でInformation and Communication Technology（以下、ICT）を用いて認知症対応型クループホーム施設入所者とその家族を遠隔による面会でつなぐことによる心のありようの変化(Well-being、抑うつ、NPI-NHなど)について、2021年7月末から2022年3月末までに6組12人の量的データの収集が完了していた。また2022年度にかけて6組13人（入所者6人、家族7人）と入所者に対してICTによるつながりに関わった高齢者施設スタッフ7人への質的インタビュー調査を緊急事態宣言や施設の面会制限期間を除く期間に感染対策を徹底したうえで2022年5月までに完了した。2022年度は1組あたり平均40日間の多時点データとなった量的データセットを研究支援員を雇用してデータクリーニングをしながら作成し、マルチレベル分析などを用いて個人内ビッグデータを多時点で解析した。並行して質的データの逐語録を作成し、コード化からカテゴリー化といった抽象化の分析を続けた。量的データからはマルチレベル分析によってICT機器を用いた面会の有無が高齢者施設入所者のWell-beingの改善に影響する結果が示唆された。本研究結果は2023年度に開催される国際学会（IAGG Asia/Oceania Regional Congress 2023）と国内学会（第11回看護理工学会）において一般演題として2022年度中に応募し採択され、発表予定である。2022年度兵庫県看護協会東播支部まちの保健室研修会において研究紹介を行った。質的データは引き続き分析を続け、入所者と家族の質的データは量的データと統合した混合研究デザイン法を用いて海外学術誌への投稿を予定している。高齢者施設スタッフ7人を対象にした質的データも2023年度に成果発表を目指している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度は本研究課題が3年間の期間の2年目にあたる中間地点である。2022年度も引き続きCOVID-19の流行に伴い研究調査先である高齢者施設への入館に制限があったが、緊急事態宣言や施設の面会制限期間を除いた期間に感染対策を徹底して調査を実施し、最終的には約1年がかりで、高齢者施設入所者とその家族6組15人（入所者6人、家族9人）へのICT機器を用いる調査と使用後の質的インタビュー調査、入所者に対してICTによるつながりに関わった高齢者施設スタッフ7人への質的インタビュー調査をそれぞれ2022年5月までにほぼ完了することができた。1組あたり平均40日間の多時点データであることから量的データセット作成に時間を要したため、2022年度も引き続き研究支援員を雇用して作成とデータクリーニングを行い、2022年度下半期にはデータ分析を開始することができ、2023年度開催予定の国際学会、国内学会への演題応募と採択に至った。また2023年度に海外学術誌Dementia_International Journal of Social Research and Practiceへ投稿できるよう執筆を開始しており、COVID-19による影響で調査期間が予定より延長し研究対象者数は当初の予定より少なくなったが、研究対象者1人当たりの多時点データ（調査日数）は予定よりも多く収集でき分析に活用できるレベルに達しており、これらの進捗状況を総合的に考慮し、概ね順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は2022年度にかけて高齢者施設入所者とその家族6組15人（入所者6人、家族9人）の毎日のWell-beingやBPSDといった量的データと、6組13人（入所者6人、家族7人）と高齢者施設スタッフ7人へのICT機器を用いた面会に関する質的データ収集を完了することができた。これらの分析結果を2023年度に開催される国際学会（IAGG Asia/Oceania Regional Congress 2023）と国内学会（第11回看護理工学会）において一般演題として採択されるところまで進めることができており、今後研究成果を発表する目途がたっている。また、上記以外の国内外の学会発表を目指しており、特に高齢者施設スタッフ7人へのICT機器を用いた面会に関する質的データについては次年度末に開催予定のJANSあるいはEAFONSへの演題発表を予定している。
質的データの逐語録の作成、カテゴリー化などの抽象化の分析には時間を要するため質的データからの本研究の成果は2022年度に分析した結果の一部を兵庫県看護協会の研修会において成果一部を活用できている一方で、学会においては成果発表を行えていないことから、2023年度は早々に分析を完了し学会及び学術誌への成果発表を目指していく。特に、入所者と家族の質的データは量的データと統合した混合研究デザイン法を用いることにより新規性高い成果を報告できると考えており、海外学術誌への投稿を目指し引き続き執筆を続けていく。
量的データからはマルチレベル分析によってICT機器を用いた面会の有無が高齢者施設入所者のWell-beingの改善に関連することを明らかにできた。また、家族のWell-beingに与える影響についても今後分析を進め、国内外の学会への成果発表を検討していく。
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