難病療養者の在宅看護に必要なコンピテンシーモデルの作成

Research Project

Project/Area Number	21K17440
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
Research Institution	Kyushu University
Principal Investigator	岩木三保九州大学, 医学研究院, 講師 (10611345)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000) Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000) Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Keywords	難病 / 在宅看護 / コンピテンシー / デルファイ法 / モデル構築
Outline of Research at the Start	難病療養者への在宅看護は、希少疾患の理解、医療依存度の高さ、各種制度の理解、他職種とのネットワーク作り、介護負担の軽減など、専門性の高い内容が要求される。本研究の目的は、訪問看護師が難病療養者に看護を行う際に成果につながる行動特性（コンピテンシー）を抽出し、在宅難病看護コンピテンシーモデルを作成すること、及び訪問看護師がそれを活かせるよう普及啓発していくことである。このことから、単独訪問を基本とする訪問看護師の実践能力育成と、難病療養者ケアの向上に寄与することが期待できる。
Outline of Annual Research Achievements	難病療養者への在宅看護は、希少疾患の理解、医療依存度の高さ、各種制度の理解、他職種とのネットワーク作り、介護負担の軽減など、専門性の高い内容が要求される。本研究の目的は、訪問看護師が難病療養者に看護を行う際に成果につながる行動特性（コンピテンシー）を抽出し、在宅難病看護コンピテンシーモデルを作成すること、及び訪問看護師がそれを活かせるよう普及啓発していくことである。このことから、単独訪問を基本とする訪問看護師の実践能力育成と、難病療養者ケアの向上に寄与することが期待できる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason COVID-19感染拡大により、対象である訪問看護師の業務現場は依然として逼迫している状況にあり、リクルートに難渋した。関連学会関係者等へ相談を行い、関係するメーリングリストなどを通じてリクルートを実施するための方法について検討を行っているところである。
Strategy for Future Research Activity	対象者へのフォーカスグループインタビュー調査を予定していた。度重なるCOVID-19感染拡大状況により、対象者の業務現場は逼迫しており、業務形態の変化により、日程調整等に困難を極めた。現在、関係する学会等のメーリングリストを通じて、対象者の選定を行って研究協力を依頼する方向性で準備を進めている。難病ケアに精通した訪問看護師5名程度に対し、フォーカスグループインタビューを行う。そこで得た結果を基に在宅難病看護コンピテンシー原案を作成する予定である。今後もCOVID-19は流行が繰り返されることが懸念されるため、対面調査は困難と判断し、フォーカスグループインタビューはオンラインで行うこととする。このためZOOM等の遠隔システムを、適切に活用していく。次に、関係機関を通してリクルートした難病看護に精通した訪問看護師を対象として、本調査を行う。対象者は、20名程度で、デルファイ法を用いた段階的な質問紙調査を郵送法で行う。郵送法による調査自体にはCOVID-19感染状況による影響は大きくないと考えている。しかし、在宅現場の業務は依然として逼迫していることが考えられるため、調査時期等を勘案しながら進めていく方針である。