| Project/Area Number |
21K17478
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Jikei University School of Medicine |
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Principal Investigator |
原 貴敏 東京慈恵会医科大学, 医学部, 講師 (40619889)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | ボツリヌス療法 / 下肢痙縮 / エラストグラフィ / 三次元動作解析 / 表面筋電図 / 脳卒中 |
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| Outline of Research at the Start |
ボツリヌストキシンA療法(BoNT-A)にリハビリテーションを併用することで、痙縮のみならず、機能改善を見込める可能性が報告されている。しかしながら、施注前の「適切な標的筋の選択とその評価」「上下肢の評価と予後予測」「施注前の機能状態から選択される適切な併用リハビリテーション」からBoNT-A前後にどのようなリハビリテーションが適切で最も効果的なのか、またどのような筋肉の状態がBoNT-Aに適しているのかについての研究は存在しない。本研究は脳卒中後下肢麻痺患者を対象として、BoNT-Aの効果を最大限に引き出し、歩行障害の改善を目的とした、新たな治療・リハビリテーション戦略を構築することである
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| Outline of Annual Research Achievements |
痙縮の適正な評価を目的として、関節周囲の軟部組織や靱帯の廃用的要素や拘縮の要素を除した痙縮の評価が重要であると考え、超音波検査装置を用いて下腿三頭筋のエラストグラフィーを評価した。ボツリヌス療法前後でエラストグラフィーにおけるshear wave velocity (SWV)の有意な変化が認められた。
加えて、痙縮の評価指標である the modified Tardieu ScaleのR2の要素が介入前後で変化がなかった群でもSWVの変化が有意であった。つまり、SWVは関節周囲の軟部組織や靱帯の廃用的要素や拘縮の要素を除したかたちで筋の粘弾性を適切に評価できる可能性が示唆された。また、三次元動作解析装置と表面筋電図を用いて介入前後の歩行分析を開始した。
三次元動作解析装置より得られた足関節の歩行周期における底背屈パターンの乱れが、ボツリヌス療法後に改善することを確認した。また同時に計測した表面筋電図では筋活動の乱れが改善する傾向が見て取れた。
今後は、症例の集積を検討し、介入前の動作解析に基づく治療ストラテジーの確立を目指したい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
三次元動作解析装置と表面筋電図の同時計測装置の確立ができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
データの蓄積を引き続き行う。国内外の学会へ発信し、論文としてまとめていく。
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