新型コロナウイルス感染症流行によるステイホームがロコモに与える影響
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21K17509
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
田中 由貴 (黒川由貴 / 黒川 由貴) 金沢大学, 附属病院, 理学療法士 (80792811)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | ロコモティブシンドローム / 新型コロナウイルス感染症 / 運動機能 / 活動自粛 / 生活不活発 |
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| Outline of Research at the Start |
新型コロナウイルス感染症が拡大する中、自粛生活が長期化しており、「動かないこと(生活不活発)」が増えている。緊急事態宣言が発出された令和2年4月以降は、運動不足の状態が長期化す ることで中高齢者の運動機能低下、ロコモティブシンドローム (ロコモ)のリスクが高まっている。本研究では、新型コロナ ウイルス感染症流行後に当院整形外科にて手術が施行された症例に対して、手術前後の運動 機能、ロコモの評価を行い、生活不活発の影響が生じているかを調査すること、そして特に低下しやすい運動機能を特定し、運動機能低下、ロコモのリスク予防のために最適な運動プログラムを作成することである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、新型コロナウイルス感染症拡大による活動制限が、ロコモ関連疾患の手術後の運動機能、ロコモの改善に与える影響を調査し、特に低下しやすい運動機能を特定することで最適な運動プログラムを作成することである。初年度には計画通り、新型コロナウイルス感染症流行により外出自粛が拡大した2020年4月以降にロコモ関連疾患である脊椎・下肢関節の変性疾患に対して手術が施行された症例の手術前、手術後1年のデータに加えて、身体データ(身長、体重、筋肉量(Inbodyを使用)など)、運動機能(握力、膝伸展筋力 (ミュータスFー1を使用)、体幹筋力(体幹運動器具RECOREを使用)、片足立位時間、歩行速度など)を当初の予定通りに縦断的に評価し、約300例の症例登録が完了した。初年度に得られたデータをもとに解析を行った結果、新型コロナウイルス感染症流行後にロコモ関連疾患に対して手術が施行された症例の術後のロコモ度は、それ以前の改善率から約2割低下していることが明らかとなった。この成果は2022年に日本運動器科学会学術集会にて口述発表を行い、新型コロナウイルス感染症による活動自粛が明らかに脊椎下肢関節変性疾患に対して手術を施行した症例の運動機能の回復に影響を与えることを示した。世界中で新型コロナウイルス感染症流行による非感染者の活動量低下や運動機会の減少は既に報告があるが、手術症例のロコモ度に与える影響については未だ十分な報告がない。さらにデータ分析を行なった結果、特に片足立位時間などのバランス機能の改善が乏しい傾向を見出している。引き続き症例登録、データ収集を行い、さらに具体的な運動機能への影響を明らかにすることで運動プログラムの作成に進めたい。そして得られた結果をもとに、国内・国際学会にて報告を行ない、論文作成へと進める方針である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目標症例数は200例である。新型コロナウイルス感染症に対する方策として当院では研究開始当初は手術件数の減少や、手術の延期などの対策が行われたが、初年度時点で約300 例の症例を登録することができた。2022年の時点で手術後1年までのフォローアップは約100例を達成しており、フォローアップ率は新型コロナウイルス感染症流行前の水準と同等を維持てきた。そのため症例データの収集の関しては順調であり、統計解析可能な症例数に達成した。感染症流行前の症例との比較を既に行うことができており、この結果は一部2022年に学会発表を達成できた。さらに症例数を増やし分析内容を充実させた状態で学会発表、論文作成が可能と考えられる。2023年は産休により研究は休止となるが、すでにデータ収集は完了しており、分析、学会発表、論文作成の段階を進めるところまでは完了している。そのため、おおむね研究遂行としては順調に進展しているものと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は産休のため研究期間延長申請済みである。現時点で収集すべきデータは獲得できており、研究再開が可能となった時点で新たな分析を加え、解析結果に関しては今後は学会発表および論文の作成を行っていく。課題としては、外出自粛の程度に変動があるため、変異株の出現などで一時的に活動自粛が高まっている時期、ワクチン接種により感染者数が減少したことから外出自粛が緩和した時期があったことを踏まえて分析を進める必要があると考える。そのため、解析を行う際には、サブグループ解析として新型コロナウイルス感染症による活動自粛、ステイホームが広まった時期、活動自粛が少しずつ緩和された時期の運動機能の回復レベルと新型コロナウイルス感染症拡大以前の結果を比較、検討することが必要と考える。
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Report
(2 results)
Research Products
(7 results)
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[Journal Article] Risk Factors that Hinder Locomotive Syndrome Improvement Following Surgery for Musculoskeletal Diseases in Older Patients: A Multicenter Prospective Study2022
Author(s)
Satoshi Kato, Satoru Demura, Tamon Kabata, Hidenori Matsubara, Yuki Kurokawa, Yoshiyuki Okamoto, Kazunari Kuroda, Yoshitomo Kajino, Noriaki Yokogawa, Daisuke Inoue , Hiroyuki Tsuchiya
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Journal Title
Modern Reumatology
Volume: Online ahead of print
Issue: 4
Pages: 836-842
DOI
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Peer Reviewed / Open Access
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