| Project/Area Number |
21K17541
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Fukuoka International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
吉塚 久記 福岡国際医療福祉大学, 医療学部, 講師 (00879942)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
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| Keywords | 長腓骨筋 / 表面筋電図 / リハビリテーション科学 / 足関節不安定症 / 動作解析 |
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| Outline of Research at the Start |
長腓骨筋は足関節・足部の運動制御に重要な役割を担っているが、解剖学的にその走行は腓骨に沿って下行した後、外果の後下方で急峻に向きを変える複雑な特徴がある。この特異的な構造やそれに伴う筋機能の複雑さから、長腓骨筋の機能向上を目的とした最適な運動課題の設定には未だコンセンサスが得られていない。本研究の目的は、申請者らの肉眼解剖学的研究の示唆に基づいた新しい観点から運動課題を設定し、筋電図解析により筋活動量を定量的に評価することで、長腓骨筋の機能向上に最適な運動課題を開発することである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、筋電図解析を用いて、長腓骨筋の機能向上に最適な運動課題を開発することを目的としている。長腓骨筋には特異的な構造やそれに伴う筋機能の複雑さが指摘されており、長腓骨筋の機能向上を目的とした運動課題には未だコンセンサスが得られていない。
本研究における運動課題の開発の基盤は、研究代表者らの解剖学的研究に基づいた新しい視点である。長・短腓骨筋腱の直下に存在する踵腓靭帯は、足関節外側靭帯群を構成し、足関節・足部の関節安定性に貢献していることが知られている。その一方、研究代表者らは、緊張した踵腓靭帯が長・短腓骨筋腱を外側方向へ有意にリフトアップする現象を解剖学的研究によって明らかにし、踵腓靭帯は長・短腓骨筋のテンショナーとして機能し得ることを報告した（Yoshizuka and Kuraoka, 2022）。さらに、踵腓靭帯の形態と機能に関する解析を行い、本研究に係る新たな知見も見出している（Yoshizuka et al., 投稿準備中）。
筋電図解析においては、小型ワイヤレス筋電計を用いた筋活動の定量的評価、慣性センサを用いた関節角度のモニター方法、および得られたデータの解析方法を確立した。具体的には、慣性センサを用いて、底屈・背屈、内がえし・外がえし、内旋・外旋（内転・外転）の3軸にて足関節・足部の関節角度を詳細に計測することが可能である。上記の解剖学的研究の知見を踏まえて研究協力者と協議を重ね、検証すべき具体的な運動課題の方法も確立できたため、筋電図計測を開始している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度内に計測を終了する予定としていたが、運動課題の設定に一部変更を生じたことがあり、研究の進捗はやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度は、予定している計測を速やかに進め、研究成果を総括し、学会発表と論文投稿を行う予定である。
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