体育授業における自己調整学習形成のための基礎的研究
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21K17623
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
須崎 康臣 島根大学, 学術研究院教育学系, 講師 (90825829)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 自己調整学習 / 尺度作成 / 主体的な学び / レビュー / 質問項目 / 体育授業 / 自己効力感 / 原因帰属 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では，中学生を対象に体育授業における自己調整学習尺度の開発を通して，自
己調整学習と原因帰属，自己効力感との関連について検討することを目的としている。そのために，次のことを検討していく。まず，体育授業における自己調整学習を測定するための尺度を開発することである。次に，その作成された尺度を用いて，原因帰属と自己効力感との関係について明らかにすることである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
体育授業において，教員が主体的・対話的で深い学びの形成を意図した授業実践が重視されている．そして，生徒は主体的・対話的で深い学びを行うことによって，生きる力が獲得されることが求められている．しかしながら，体育授業において主体的・対話的で深い学びの構造についての知見は少なく，これらの学びを測定するための尺度がないのが現状である．そのため，教師が主体的・対話的で深い学びの授業を計画し，実践を行ったとしても授業の評価が難しく，改善にもつなげにくい．
そこで，本研究では，中学校体育授業における主体的な学びを自己調整学習と位置づけ，自己調整学習尺度の開発を行うことを目的とする．また，本研究では自己調整学習形成のために動機づけとの関連を明らかにするため，自己調整学習尺度を用いて，原因帰属と自己効力感との関係について検討することを目的とする．
上記の内容を検討するために，令和4年度では，得られた自由記述から関係する項目について，類型化を行いカテゴリーにまとめた．その結果，授業のはじめに位置づけられる予見段階では3つのカテゴリー，授業の展開に位置づけられる遂行コントロール段階では6つのカテゴリー，授業のおわりに位置づけられる自己省察段階では2つのカテゴリーが得られた．そして，各カテゴリーから主体的な学びを測定する尺度の項目の精選を行い，調査項目の作成を行った．令和4年度では，作成した調査項目から自己調整学習尺度の開発を行うための調査を予定していたが，協力校での調査が困難であったため，計画していた調査ができていない現状である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査を実施予定であった中学校でのコロナ関係での休校に伴い，予定していた時期に調査ができなくなってしまったためである．
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ関連で調査ができなかった学校とは調査を行えることが決まっており，調査を行う日程を調整している段階である．また，今年度の予定していた調査についても，島根県や福岡県の教育委員会と連携を図り，調査協力校への調査を行う計画である．そして，得られた調査結果をまとめ，学会での成果発表や調査協力校への報告書として提出し，得られた知見について社会に還元する．
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Report
(2 results)
Research Products
(4 results)
