ジュニアアスリートの足脚部形成と運動機能および重心変化と障害との相互作用の解明
Project/Area Number |
21K17630
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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Research Institution | Kio University |
Principal Investigator |
上田 恵子 畿央大学, 教育学部, 准教授 (70781467)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
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Keywords | 足 / 児童生徒 / 成長期児童 / スポーツ障害 / 発育発達 / 脚 / 歩行 / 重心動揺 / 発育急進期 / 思春期不器用 / ジュニアアスリート / アライメント |
Outline of Research at the Start |
発育急進期には動きの調整不全により下肢障害が多発することが報告されているが,当該時期の足脚部の形成過程(機序)についてはいまだに解明されていない.本研究では,ジュニアアスリートの足脚部に焦点をあて,将来が期待されるジュニアアスリートの足脚部成長(足長,足幅,アーチ形成,脚形態)の相互作用ならびに運動機能(歩行)および重心変化と障害との相互作用を明らかにし,当該時期における発育発達フェーズを考慮した下肢障害予防につながる有益な知見を得ることを目的とする.
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Outline of Annual Research Achievements |
異動によりフィールドが変わったことから、フィールドの再構築が必要であった。しかし、本年度においてもコロナ渦であったため、小学校のスポーツ実施者の継続的な調査を行うことができなかった。スポーツを継続的に実施している子ども達を対象に複数年による調査が難しいことから、疫学的観点から当該時期の小中学生を対象にした全数調査を実施することに調査方法を変更した。次年度は町全体の取り組みとして、学校現場でのスポーツテストおよび運動器検診データと足部測定との関連について調査すべく、自治体との関係づくり及びシステム構築を行うことに注力した。以上により、次年度は町の全小中学校においてデータ収集を行うことが決定した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度においても、コロナ渦であったこと、異動により調査フィールドが変わったことにより、フィールドの再構築および調査方法についての見直しおよび検討に多くの時間を費やした。自治体との協議を重ねた結果、教育委員会、健康福祉課、地域推進課等、諸機関との体制づくりを終え、次年度は町の全小中学校においてデータ収集を行うことが決定し、疫学的なデータ収集につなげていけるものと考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
コロナ渦のため、スポーツを継続的に実施している子ども達を対象にした調査が難しいことから、疫学的観点から当該時期の小中学生を対象にした全数調査を実施することに調査方法を変更した。5月から6月に小中学校10校での調査が決定し、既に連休明けの5月2週目に2校の調査が終了している。
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Report
(2 results)
Research Products
(10 results)