Project/Area Number |
21K17929
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 64060:Environmental policy and social systems-related
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Research Institution | Tokai University |
Principal Investigator |
岡田 成弘 東海大学, 体育学部, 准教授 (60620771)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 資源との関わり / 被災地でのボランティア / 省エネ / 影響力の減少 / 大学生のSLE / 被災地でのデータ収集 / 時系列調査 / 学校教育 / 社会活動・団体 / ゴミ拾い / ゴミ・リサイクル / 環境行動につながる重要な体験 / SLE / 環境行動 / 東日本大震災 |
Outline of Research at the Start |
本研究では2011年から2020年までの継続的調査によって得られた471件の記述データを活用し、①近年の「環境行動につながる重要な体験(SLE)」の変化を明らかにする。さらに、面接調査とM-GTAを用い、②10年前の東日本大震災が現在の環境行動に及ぼす影響について検討する。最新のSLE領域や東日本大震災の影響が明らかになれば、今後の環境教育・ESDの発展やSDGs達成への取組の推進、学校教育における環境教育の発展に貢献することが期待できる。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、東日本大震災が「環境行動につながる重要な体験(SLE)」に与えた影響を明らかにすることを目的とし、①東日本大震災後の大学生のSLEの年次比較、②東日本大震災から10年後の環境行動の変容の検討を試みた。 ①について、宮城県の大学生を対象としてSLE(Significant Life Experiences)研究を行なった。時系列調査を用いて、2011年から2019年の間,毎年一回ずつ記述式調査を実施し、現在の環境行動とその行動に決定的な影響を与えた体験(SLE)を尋ねた。393名の有効回答に対して、3名の評価者で分析したところ、1. 大学生にとって東日本大震災での体験は、「資源との関わり」というSLEになり「省エネ」という環境行動につながっていたこと、2. 東日本大震災での体験は,震災直後は影響力の大きいSLEとなるが、その影響力は年々弱くなっていったことが明らかになった。「資源との関わり」というSLEカテゴリーは、先行研究にも見られなかったものであり、本研究独自の結果と言える。他にも、被災地でボランティアをすることが「社会活動・団体」というSLEになっている者もいた。これからの研究成果は2022年に国際学会で発表した。現在、学会誌に原著論文として投稿中である。 ②については、現在インタビュー調査のための準備を進めている。倫理審査申請をしている最中であり、倫理審査が終わり次第、インタビュー調査者を選定し、インタビュー調査を実施する。その結果を学会誌に投稿する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本来であれば、2023年度に研究①を論文掲載する予定であった。しかし、研究誌の査読が大幅に時間がかかり(2022年5月から2023年4月)、しかも不採用となった。そのため、別の研究誌に投稿したものの、受付までに時間がかかり、現在2回目の原稿提出に対する査読の返信を待っている状態である。 また、②についても、倫理審査の申請に時間がかかってしまい、2023年度内にインタビュー調査をスタートさせることができなかった。そのため、科研費補助事業期間を2024年度まで延長し、2024年度内にインタビュー調査を行うよう、予定を変更した。
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Strategy for Future Research Activity |
①については、2回目の査読結果が戻り次第、できる限り早く修正原稿を再提出し、原著論文としての掲載可を目指す。 ②については、研究倫理の承認が得られ次第、インタビュー調査対象者を選定し、6-10月にインタビュー調査を実施する予定である。その後、分析・執筆し、2024年度内に、論文投稿を行う予定である。
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