| Project/Area Number |
21K18475
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Medium-sized Section 9:Education and related fields
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| Research Institution | Fukushima University |
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Principal Investigator |
中村 勝一 福島大学, 共生システム理工学類, 教授 (60364395)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮寺 庸造 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10190802)
中山 祐貴 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (80761569)
大沼 亮 津田塾大学, 学芸学部, 助教 (60829729)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 災害留意情報 / 見極め訓練 / 成功文脈 / ホットコンテクスト / ソーシャルメディア |
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| Outline of Research at the Start |
ソーシャルメディア記事の中に散在する災害留意情報は，避難や被害軽減行動等に有用な存在と認められながら，見極めの訓練方法が確立されてこなかった．本研究では，有益な災害留意情報の発見に至る成功文脈を活用した見極め訓練のための支援の実現を目指す．そのために，災害留意情報を含む記事に対する注目上昇事象と，学習者による見極め作業の文脈が時に一致する「ホットコンテクスト」を抽出するメカニズムを開発する．これを導入した支援システムを開発することで，災害留意情報の見極め訓練の新たな可能性を示す．
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| Outline of Annual Research Achievements |
個人がソーシャルメディアに投稿した記事が，避難や被害軽減行動の助けとなる事例（災害留意情報）がしばしば見受けられる．しかし，この種の情報は取捨選択が難しく，十分に活用されていない実情がある．本研究では，有益な災害留意情報の発見に至る成功文脈を活用した見極め訓練のための支援の実現を目指す．そのために，まず，ソーシャルメディアから災害留意情報の可能性を有する記事を，リツイートなど付随情報群と共に自動的に収集し，注目上昇に介在する要素群を抽出する手法を開発する．次に，災害留意情報の探索履歴から，閲覧者による見極めが成功に至る文脈を抽出する手法を開発する．その上で，両者が一致するホットコンテクストを抽出する仕組みを開発する．これらを導入した支援システムを開発することで，成功文脈を活用した災害留意情報の見極め訓練のための新たな支援の可能性を示す．
２０２３年度は，主に，プロトタイプの運用と検証・知見集約に取り組んだ．まず，これまでに開発した支援システムを実際の災害留意情報の見極め作業に適用し，実践試用した．この結果に基づいて，災害留意情報を含む記事に対する注目上昇に介在する要素群の抽出，閲覧者による見極め作業における特徴的な文脈の抽出，それぞれの妥当性を検証した．また，これらの抽出精度と支援システムによる示唆効果の兼ね合い等について検討し，課題を含めた知見を整理した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
２０２３年度に予定していた「プロトタイプの運用と検証・知見集約」を実施することができ，概ね予定通りのスケジュールで進んでいると考えられる．
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２４年度は，本研究で主に対象としているソーシャルメディアの仕様・運営方針変更に伴う影響の有無を含めて，抽出手法とプロトタイプの更なる有効性検証と知見整理に取り組む．
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