Implementing Partnership-Based Service Learning in Elementary, Secondary and Higher Education
| Project/Area Number |
21K18479
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Medium-sized Section 9:Education and related fields
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
唐木 清志 筑波大学, 人間系, 教授 (40273156)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
秋吉 恵 立命館大学, 共通教育推進機構, 教授 (00580680)
秋元 みどり 青山学院大学, シビックエンゲージメントセンター, 助手 (20729959)
倉本 哲男 静岡文化芸術大学, 文化政策学部, 教授 (30404114)
石筒 覚 高知大学, 教育研究部総合科学系地域協働教育学部門, 准教授 (50314977)
宮崎 猛 創価大学, 教職研究科, 教授 (50440227)
市川 享子 東海大学, 健康学部, 准教授 (80803395)
山口 洋典 立命館大学, 共通教育推進機構, 教授 (90449520)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥6,370,000 (Direct Cost: ¥4,900,000、Indirect Cost: ¥1,470,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | サービスラーニング / パートナーシップ / 初等中等高等教育 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、初等（小学校）・中等（中学校及び高等学校）・高等（大学）の各教育段階で様々に取り組みが進められているサービスラーニング（Service Learning）に注目し、パートナーシップ（Partnership）という観点よりその再検討を行い、パートナーシップに基づくサービスラーニングの実装化に向け、プログラム開発・評価モデルを確立するとともに、モデル実施を可能とする方法を解明する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度の研究成果として、二点を挙げることができる。
一点目は、サービスラーニングプログラムの開発及び評価モデルとして注目したSOFARモデルに関して、より日本の初等中等高等教育の文脈に即して改良を加え、その具体像を示すことができた。SOFARモデルの基本的なコンセプトはそのままに、５つのステークホルダーの中身及び相互の関連性に関しては、日本の学校教育を念頭に置かなくては、実施可能なモデルにはならない。二点目は、改良を加えたSOFARモデルを、具体的な事例校に当て嵌めて活用し、日本の初等・中等・高等教育の学校種別にSOFARモデルに基づくサービスラーニングプログラムの評価を行った。学校種別に評価したため、学校種別の個性が表現されることになったが、SOFARモデルで統一が図られているために、初等・中等・高等教育の一貫性を図ることのできるサービスラーニングプログラムの開発及び評価モデルを構築することができた。
以上を踏まえると、研究期間全体を通じて実施した研究成果を、三点にまとめることができる。
一点目は、サービスラーニングプログラムの開発・評価モデルとして注目したSOFARモデルに関して、理論的な検討を行うことができた点である。サービスラーニングプログラムの実装化に向けては、関係者誰もが理解できる具体的なモデルの存在は必須である。文献調査及び米国での実地調査を踏まえ、モデルの有効性を論証した。第二に、論証により導き出された日本版SOFARモデルをより実施可能なモデルとして高度化するために、具体的な事例校にそれを当て嵌めて実証することができた点である。初等・中等・高等教育の事例校は９校に及び、特殊性と一貫性の立場より、SOFARモデルの有効性を実証した。第三に、研究成果を広く社会に向けて発信することができた。報告書の刊行と公開シンポジウムの実施などが、具体的な取り組みである。
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Report
(3 results)
Research Products
(33 results)
