| Project/Area Number |
21K18498
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Medium-sized Section 9:Education and related fields
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| Research Institution | Joetsu University of Education |
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Principal Investigator |
河野 麻沙美 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (00539520)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀田 龍也 東北大学, 情報科学研究科, 教授 (50247508)
北澤 武 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (80453033)
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| Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 教育用ダッシュボード / 主体性 / 学習評価 / 教師支援 / 学習者支援 / 自己調整学習 / 主体的に学習に取り組む態度 / ふりかえり / 主体性評価 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は,新学習指導要領における「主体的に学習に取り組む態度」に着目した教育用ダッシュボードの開発を目的とする.学習者の自己調整学習の強化と教師の評価や支援に係る意思決定に寄与する可視化方法の検討と学習進捗の分析とをあわせて行い、実践の開発と並行して行う.本研究は自己の希望や状況から最適な方向性や方法を自ら選択し,学習を進める姿を「学びの個別最適化」の要素と捉え,教師はその専門性を発揮し,適切な支援をする主体であるとし,教師と学習者が行う意思決定の支援を重視する実践とツールの双方を開発する.
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,「主体的に学習に取り組む態度」の育成と評価を支援するための教授・学習支援システムを開発することである.授業終末に行われる「ふりかえり」の実践を活動のふりかえりに終始させず、自らの理解状況や思考過程へのメタ認知を促すことで、自らの学習を調整し,粘り強く学習に取り組む態度の育成へとつなげるダッシュボード開発を行うものである。
本年度は、教師用・生徒用に記述内容をフィードバックするシステム開発であった。国内で多くの学校が採用する Google Workplaceの環境を背景に各種アプリをGASで連携させ、学校現場で使用した。昨年度に作成したプロトタイプ版の評価に際し、教員らに機能や使用感などの聞き取りを行い、また、生徒が使用する授業の参観などから開発を狙うシステムの有用性と改善点を明らかにするとともに、期待される機能についての∪ユーサビリティ向上を図った。
おおよそ基本的で、実質的に使用される機能を実装することができ、その有効性を確認できたことが本年度の成果である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度はシステム開発を外部委託によって進めたことで高度な機能を実装するとともに、使用感の向上や機能の精選をすることができた。プロトタイプの使用にあたっては、実践改善と連携して、その機能の意図や授業改善、及び学修改善に資する「ふりかえり」の学習支援について、教育現場と協議し課題を明らかにすることができた。また、本システムの使用がカリキュラム・マネジメントにつなげる実践の構想へと寄与できたことができたため、本研究の主旨である実践改善に資するシステム開発ができているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
期間中のアプローチを一部変更し、システム開発を外部委託へと変更したことに伴い、１つはより高度で、使用感の良い機能実装が見込めることになったこと、次に、実践での使用に伴う機能改善や追加機能の開発に対応できる様になったことがあげられる。
そこで、期間延長を実施し、さらなる機能改善と追加機能の開発を行うこととする。あわせて、教員研修や学習評価に関わるワークショップを行うことで、より充実した教育支援・学習支援の活動を行う。
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