Project/Area Number |
21K20138
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
|
Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
0107:Economics, business administration, and related fields
|
Research Institution | Toyama University of International Studies |
Principal Investigator |
梁 庭昌 富山国際大学, 現代社会学部, 講師 (40909743)
|
Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2025-03-31
|
Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
Budget Amount *help |
¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
|
Keywords | クチコミ / SIB効果 / 顧客経験 / ブランドコミットメント / Saying-is-Believing効果 / クチコミ発信 / Saying-Is-Believing / ブランドロイヤルティ / Saying-is-believing |
Outline of Research at the Start |
オンライン上でのクチコミ行為は発信者自身に何をもたらすのか。本研究は、クチコミ発信者の変化に焦点を当て、オンライン上でのクチコミを通じた対人コミュニケーションが発信者自身に与える影響プロセスを解明する。具体的に、オンライン上でのクチコミの特徴(一斉に複数の相手と情報を共有すること)を踏まえ、複数相手に対する認知(実体性)の違いによって、クチコミ行為が発信者自身のブランド態度および記憶に与える影響が異なるかを実験的に検証する。また、そういったクチコミ行為は発信者の心理的側面(コミットメント)および行動的側面(ロイヤルティ)に及ぼす影響を明らかにする。
|
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、クチコミを通じた対人コミュニケーションが発信者自身にどのような影響をもたらすのか、という点について考察するものである。社会心理学領域では、対人コミュニケーションが発信者自身に及ぼす影響の可能性を示唆する効果として、Saying-is-Believing効果(Higgins & Rholes, 1978)が提起されている。その効果は、聴衆がコミュニケーションのトピックに対し好感を持つ場合、発信者はその聴衆の態度に合わせてメッセージを加工して発信することによって自身のトピックへの好意的印象が形成され、ならびに経時的にその好意的印象が増幅するといった効果である。その知見を援用し、オンライン上でのクチコミの特徴(一斉に複数の聴衆と情報を共有すること)を踏まえ、複数の聴衆に対する認知の違いによって、クチコミ行為が発信者自身に及ぼす影響が異なるかを検討していく。 2023度においては、SIB効果の実験パラダイムを利用して、クチコミ文脈におけるSIB効果(クチコミ発信行為が発信者自身の製品・サービス、ブランドへの態度・記憶に及ぼす影響)が複数の聴衆に対する認知によって異なるか、また、そのSIB効果を顧客経験に及ぼす可能性があるかについて検証した。具体的に、複数の聴衆に対する認知的要因として、集団の実体性(Campbell, 1958)およびそれに関わる集団の所属性(Echterhoff, Kopietz, & Higgins, 2017)を主な独立変数に設定し、態度や記憶といった従来のSIB効果の従属変数以外に、顧客経験(Chahal and Dutta, 2015)を従属変数に含めた実証的研究を行った。当該研究は、マーケティング学会における報告・投稿によって情報発信を図った。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究計画では、2023年度においてすべての実験・学会発表・投稿等を完了させる予定であったが、計画当時に想定しなかった内容(顧客経験に関する検証)が追加されたため、計画よりやや遅れていると判断される。
|
Strategy for Future Research Activity |
今年度は、これまでの実験結果に基づき、国際学会報告および国際誌への投稿を年度内に完了させるように研究を推進したい。
|