初任期小学校教師の学級経営に関する実践的知識の獲得・活用過程
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21K20247
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
:Education and related fields
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| Research Institution | Nagoya Gakuin University |
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Principal Investigator |
藤井 真吾 名古屋学院大学, スポーツ健康学部, 講師 (70908657)
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| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 学級経営 / 実践的知識 / 小学校教師 / 教師の成長 / 教授方法に関する知識 |
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| Outline of Research at the Start |
我が国では団塊世代の退職と小学校35人学級および教科担任制をふまえた大量採用が続き、初任期（採用1年目から3年目）小学校教師の力量形成が喫緊の課題である。そこで本研究は、初任期小学校教師が授業秩序維持と学級経営を行うのに必要な実践的知識である「教授方法に関する知識（pedagogical knowledge）」の獲得・活用過程の解明を目的とする。特に、初任期小学校教師の語りからPKの獲得に迫り、PKの活用を参与観察を通して裏付けることを目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、教師が授業秩序を保ち学級経営を行うのに必要な知識である「教授方法に関する知識(pedagogical knowledge)」の初任期における獲得・活用過程を明らかにすることである。そのために以下の三つの課題を設定した。課題(1）初任期小学校教師の学級経営課題とその解決による教授方法に関する知識の獲得過程を明らかにする。課題(2）授業場面における学級経営的行動を同定し、教授方法に関する知識の活用過程を明らかにする。課題(3）初任期小学校教師の教授方法に関する知識の獲得・活用をモデル化する。
本年度は、課題(1)(2)に関して、以下の二点に取り組んだ。第一に、近年のICT活用の流れや概念の捉え直しから教授方法に関する知識との関連性が指摘される技術に関わる教育的内容知識(TPACK)概念に関して、文献調査に基づく理論研究を行った。第二に、近年制度化され、学級経営を行う上での環境に影響を与えうる小学校教科担任制と、その下での学級経営に関する課題に関して検討した。第三に、昨年度や本年度の成果を踏まえた研究枠組みに関して再度の検討を行った。
第一の点に関しては、教授方法に関する知識は当初TPACKの構成要素とみなされたものが、逆にTPACKの構成要素が教授方法に関する知識の構成要素にみなされるなど、部分的に包含関係が逆転していることが明らかになった。第二の点については、小学校教科担任制であるがゆえの学級経営の課題としての協働の視点を明らかにするとともに、教師の学びへの寄与について示唆を得た。第三の点に関しては、本調査が実施できなかったため、予備的調査を部分的に実施し、枠組みを修正した。
今後は、コロナ禍により実施できていなかった本調査を実施し、全体的な成果に関して発表をしていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究最終年度ではあったものの、新型コロナウイルス感染症の影響で、本調査であるインタビュー要旨や参与観察が実施できなかった。
そのため、本年度については、可能な限りでの文献や資料による調査および枠組みの修正に着手し、部分的に成果発表を行うことができた。
しかしながら、本調査が実施できなかった結果、研究の当初の目的が果たせていないため、延長の申請をし現在に至っている。
これらの事由により、全体の進捗状況としては、やや遅れている状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
延長申請が認められた2023年度は、これまでの成果をふまえて、本調査としての、初任期教師に対するインタビュー調査ならびに参与観察を実施する。これらの調査とその分析を通じて、課題(1)(2)(3)に取り組んでいく。なお、進行状況の遅れを鑑み、インタビュー調査については、オンラインによる実施などの代替措置も含めて計画する。
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Report
(2 results)
Research Products
(4 results)
