| Project/Area Number |
21K20247
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
:Education and related fields
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| Research Institution | Nagoya Gakuin University |
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Principal Investigator |
藤井 真吾 名古屋学院大学, スポーツ健康学部, 講師 (70908657)
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| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 学級経営 / 実践的知識 / 小学校教師 / 教師の成長 / 教授方法に関する知識 |
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| Outline of Research at the Start |
我が国では団塊世代の退職と小学校35人学級および教科担任制をふまえた大量採用が続き、初任期（採用1年目から3年目）小学校教師の力量形成が喫緊の課題である。そこで本研究は、初任期小学校教師が授業秩序維持と学級経営を行うのに必要な実践的知識である「教授方法に関する知識（pedagogical knowledge）」の獲得・活用過程の解明を目的とする。特に、初任期小学校教師の語りからPKの獲得に迫り、PKの活用を参与観察を通して裏付けることを目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、教師が授業秩序を保ち学級経営を行うのに必要な知識である「教授方法に関する知識(pedagogical knowledge)」の初任期における獲得・活用過程を明らかにすることである。そのために以下の三つの課題を設定した。課題(1）初任期小学校教師の学級経営課題とその解決による教授方法に関する知識の獲得過程を明らかにする。課題(2）授業場面における学級経営的行動を同定し、教授方法に関する知識の活用過程を明らかにする。課題(3）初任期小学校教師の教授方法に関する知識の獲得・活用をモデル化する。
本年度は、前年度に引き続き、学級経営の観点に基づいた教授方法に関する知識に関して、文献調査に基づく理論研究を行うとともに、着任予定の学生に対するインタビューならびに、初任期教員に対する本調査に関する依頼等を実施した。
結果として、また、学級経営場面としては教科指導と教科外指導の両面が挙げられるが、前者の場面に関して、授業秩序を保つ意識よりも児童と教師ならびに児童同士の関係性の構築が意識されていることが示唆された。また同様に後者の場面に関して、学級活動等の特別活動ならびに休み時間等でのインフォーマルな場面での関係性の構築が強く意識されていることが示唆された。ただし、これらの関係性の構築が強く意識されるあまり、ルーティンの構築や、児童集団と教師の関係性に関して課題を抱えていると認識する傾向が示唆された。
今後は、次年度に跨ってしまった本調査を引き続き実施するとともに、初任期教員がこのような課題に関してどのような知識の活用でもって課題解決を試みているのかを同定しつつ、モデル化に取り組んでいきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍を経た諸般の事情により、本調査の開始時期が年度末および年度を跨る形になってしまっており、調査全体が終了できていない状況にある。その結果、いまだ研究の当初の目的が十分に果たせているとはいえず、延長の申請をし現在に至っている。これらの事由により、全体の進捗状況としては、やや遅れている状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
延長申請が認められた2024年度は、引き続き本調査としての、初任期教師に対するインタビュー調査ならびに参与観察を実施する。これらの調査とその分析を通じて、課題(1)(2)(3)に取り組んでいくとともに、成果発表に取り組む。
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