Development of a psychoeducational program to reduce negative appraisal of emotions
| Project/Area Number |
21K20299
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0110:Psychology and related fields
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| Research Institution | University of Tsukuba (2023)
The University of Tokyo (2021-2022) |
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Principal Investigator |
北原 祐理 筑波大学, 人間系, 助教 (60911807)
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| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 感情調整 / 感情への評価 / 心理教育 / 思春期 / 不安への対処 / 文化的自己観 / プログラム開発 / 感情の言語化 / 認知的評価 |
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| Outline of Research at the Start |
感情への否定的評価とは、怒りや悲しみなどに対する忌避的な価値づけであり、感情の表出や言語化を妨げる。従来の心理教育は、感情調整、すなわち感情をコントロールするための方略を学ぶものが多く、感情への否定的評価が感情調整にもたらす影響は見過ごされてきた。本研究では、思春期の子どもを対象として、感情への否定的評価がどのように感情調整を阻害または促進するかを実証し、感情への否定的評価を和らげる心理教育の効果について仮説検証をする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、感情への否定的評価を和らげる子ども向け心理教育プログラムの開発である。当該年度は、前年度に実施された中学生に対する不安対処に焦点を当てた心理教育プログラムの論文化が中心的な取り組みとなった。その過程で、①評価尺度の妥当性、②中学生の特徴を踏まえた心理教育の意義、に課題が見出された。
前者については、不安対処のレパートリーを捉える尺度（未刊行）の妥当性について、文化的自己観を踏まえた再検討をした。その結果、相互独立性が優勢な群では、不安の「コントロール」や「受容」といった自律的な対処、相互協調性が優勢な群では、「モニタリング」や「敏感さ」といった不安の知覚に関わる対処が高い傾向が見られた。これらは、日本の子どもたちの中でも、個人が有する文化的自己観によって、感情調整の使用傾向が異なることを示した点で、妥当性を支える根拠となった。
後者については、本研究期間中に得られた中学生のデータと、新型コロナウイルス感染症蔓延以前に実施されたプロジェクトにおける中学生及び小学生のデータを比較し、考察を再検討した。各実践で得られた結果を総合すると、小学生では、不安感情を抱くことへの恥ずかしさや忌避感が和らぎ、不安の自己対処感覚が育つという積極的な効果を示した。一方、中学生では、他者の不安感情を通じて自分の不安感情を知覚する「敏感さ」、及びレジリエンスの一因子である「内面共有性」が向上した。よって、中学生にとっては、自他の不安を扱う心理教育を体験することで、他者との情緒的な接触への希求が高まる可能性が示唆された。実施時期や社会状況の異なるデータを直接比較することはできないが、思春期においては、一般的に自他への意識が高まり、内面的な類似性を確認して一体感を得ると言われているため、不安の表出や共有が、他者との関係性を利用した感情調整に資する可能性があることが新たに考察された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当該年度の途中で研究代表者の研究機関の異動があり、着任後の臨床及び研究教育業務や研究環境の整備に伴って、研究成果の投稿が遅れた。
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| Strategy for Future Research Activity |
当該年度は、研究成果の論文化が目標となっていたが、査読を経て「研究実績の概要」に挙げた課題が浮き彫りとなった。また、本研究課題開始時には、研究代表者はスクールカウンセラーとして学校臨床に携わっていたが、2023年度の途中に高等教育機関の学生相談の専任教員に着任した。そのため、学校現場で心理教育実践を行う機会はこれまで以上に限られ、新たに実践及び追加調査を行う計画は見込めない。2024年度は、複数の尺度から示唆された心理教育プログラムの効果を整理したうえで、課題にも積極的に言及する形で、成果を公表することを優先していきたい。
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Report
(3 results)
Research Products
(2 results)
