退院直後に利用する医療介護サービスの効果:大腿骨近位部骨折後レセプトデータ分析
Project/Area Number |
21K21105
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Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
0908:Society medicine, nursing, and related fields
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Research Institution | University of Tsukuba |
Principal Investigator |
宇田 和晃 筑波大学, 医学医療系, 助教 (30911268)
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Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | 大腿骨近位部骨折手術後 / 医療保険 / 介護保険 / レセプト / 大腿骨近位部骨折 / 医療サービス / 介護サービス / 要介護状態 |
Outline of Research at the Start |
大腿骨近位部骨折を受傷した高齢者は手術後に退院できたとしても、およそ2人に1人が何かしらの介護サービスが必要になると報告されている。しかし、退院直後に利用する医療・介護サービスが要介護状態に与える影響は不明である。 本研究は自治体の医療・介護保険サービスの個票データを使用して、①大腿骨近位部骨折手術後の高齢者が退院直後に利用する医療・介護サービスによって1年後の要介護状態が異なるのかを明らかにし、②大腿骨近位部骨折手術後の高齢者が退院直後に利用する医療・介護サービスの地域格差とその要因を明らかにする。 退院直後に適切な医療・介護サービスを提供する体制を整備する上で必要な基礎データになると考える。
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Outline of Annual Research Achievements |
当初の目的であった退院後の医療介護サービスのバリエーションを検討するのに充分なデータを得ることは出来なかったが、得られたデータの解析を進めている段階でリスク調整の方法、病名判定アルゴリズム、各種パラメータの定義の変更による影響など、当領域の研究の発展のために明らかにすべき課題を発見できた。特に、生命予後だけではなく、機能予後に関するアウトカムを検討する際に必要なリスク調整について、二次データで適切に行う方法は確立されていない。そこで、本課題では医療介護のサービスを受ける高齢者のリスク調整方法(リスクスコア)についての検討を実施した。まず、国際的に注目されているが日本では検討が不十分であるリスクスコアとしてHospital Frailty Risk Score(HFRS)について、民間企業から入手した国民健康保険及び後期高齢者医療広域連合の加入者データを用いて検証した。65歳以上の入院患者(n = 343,358)におけるHFRSは、年齢、性別、併存疾患指数を調整した上でも、入院30日後および90日後の死亡リスク増加と関連することを明らかにした。また、HFRSの入院後30日および90日死亡のイベント判別の予測性能(Area Under the ROC Curve)は、それぞれ0.672と0.684であることを明らかにした。次に、提携している自治体が保有する医療・介護のレセプトおよび要介護認定情報を用いて、高齢者(n = 32,596)が将来的に要介護状態になる確率を算出するリスクスコアを開発・検証した。開発したリスクスコアは、要介護認定のイベント判別の予測性能を十分に有していることを明らかにした。これらの開発・検証したリスクスコアを用いて、大腿骨近位部骨折手術後の高齢者の退院直後に利用する医療・介護サービスの実態や予後についての検討を、今後の課題でとして進めていく予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)