オンラインでの身体機能に応じたグループトレーニングの効果検証
| Project/Area Number |
21K21225
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
0909:Sports sciences, physical education, health sciences, and related fields
|
|---|
| Research Institution | Osaka Metropolitan University (2022)
Osaka Prefecture University (2021) |
|---|
Principal Investigator |
山本 沙紀 大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 助教 (40907549)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
|
| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
|
|---|
| Keywords | オンライントレーニング / 高齢者 / グループトレーニング / 歩行機能 / グループ / 地域在住高齢者 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
地域在住高齢者を対象として，参加者の身体機能に合わせたグループトレーニングを，オンラインを用いて実施し，その効果検証に取り組む。介入前に参加者の筋力・バランス・運動速度などの計測を行い，その結果から筋力トレーニング，バランストレーニング，運動速度トレーニングなどのグループに割り当て，歩行機能や転倒・つまずきへの効果を検証する。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
高齢者を対象としたオンライングループトレーニングを2020年度から実施しており，より効果的に身体機能を向上させるためには，参加者の身体機能レベルに合わせた運動プログラムを提供する必要があると考えた。そこで，本研究の目的は，参加高齢者の身体機能レベルに合致したオンライングループトレーニングを実施し，その効果を検証することである。
現在までに，オンライントレーニングによって，下肢筋力の指標である5回立ち座りテストや，歩行機能の指標であるTUG，2-step testが有意に改善することを明らかにした。また，TUGや2-step testは介入開始3ヶ月後から半年後でさらなら改善が認められたため，長期で取り組むことができようプログラムの検討が必要であることが明らかとなった。
加えて，これまでの実績から，本プログラムに十分な参加者を確保できないという問題点があったが，聞き取り調査を実施し，運動プログラム自体には高い関心を示していたが，デジタル機器やオンラインでの実施に強い抵抗感があることがわかった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年7月から2023年3月まで産前産後および育児休暇を取得しており，その期間研究を中断していたため，当初の研究計画よりやや遅れがでている。期間延長申請は提出しており，研究期間の延長によって研究の遅れを取り戻す予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は，主に介入研究を進めることを予定している。前段階として，参加者の身体機能別にグルーピングが可能かどうかを高齢者を対象とした大規模な計測会で調査を行う。その後に介入研究を進める。これまではオンラインに強い抵抗感があり，参加者を十分に集めることができなかった。そのため，対面での介入とオンラインでの介入を並行して実施するなど，プログラムを再構成し，介入研究を進める。共同研究企業との調整も必要ではあるが，複数の自治体と協力することで，これまで以上に多くの参加者を募集し，プログラムを進めることも検討している。
|
Report
(2 results)
Research Products
(12 results)
