Relationship between diaphragm function assessed by ultrasonography and postoperative pulmonary complication in patients after esophageal cancer surgery
| Project/Area Number |
21K21245
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0909:Sports sciences, physical education, health sciences, and related fields
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
大倉 和貴 秋田大学, 医学部附属病院, 理学療法士 (70910313)
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| Project Period (FY) |
2021-08-30 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 食道癌 / 術後呼吸器合併症 / 呼吸筋 / 横隔膜 / 超音波画像解析 / 食道がん |
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| Outline of Research at the Start |
食道がんの根治的手術は大きな侵襲を要し、術後合併症や手術関連死亡が多い。無気肺や肺炎などの術後呼吸器合併症も多く、これらは臨床転帰に直結する。術後呼吸器合併症の回避には術後早期からの肺拡張や喀痰の促進が重要であり、横隔膜に代表される呼吸筋の機能も関係する。本研究では、根治的手術を受ける食道がん患者を対象に超音波画像解析を用いた横隔膜機能の評価を行い、術前の横隔膜機能と術後呼吸器合併症の関連や術後の横隔膜機能低下を助長する要因を検討する。これらの結果は、横隔膜機能と術後呼吸器合併症の関連を明らかにし、術前に呼吸筋をトレーニングすることの有用性の解明に繋がると考える。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、根治的手術が予定されている食道癌患者を対象とし、超音波画像解析を用いて測定された横隔膜機能が術後呼吸器合併症(PPCs)の新たなリスク指標となりうるか検討することである。さらに、術後の横隔膜機能低下を助長する要因を明らかにすることで、術前から横隔膜機能の向上が必要な症例の抽出に繋げることを目指している。2022年度は23例の食道癌患者を対象に横隔膜の超音波画像解析評価を行った。最終的に17例を解析対象とすることができ、2021年度から合計で53例についてデータ収集を行うことができている。2021年度の症例を対象とした結果と同様にPPCsを生じた症例では超音波画像解析で算出した横隔膜筋厚変化率が低値である傾向が見られている。一方で PPCsの有無で安静時の横隔膜筋厚には大きな差が見られないことから、筋厚そのものよりもより機能的な側面を評価する筋厚変化率の方がよりPPCsに関連するこ とが考えられる。この結果は日本呼吸理学療法学会にて発表した。また、全体として術後1週および2週では術前と比較して横隔膜筋厚変化率が低値である傾向も見られている。
その他、従来から横隔膜を含む吸気筋の筋力の指標として用いられる最大吸気口腔内圧(MIP)に関して診療録を用いた検討を行い、食道癌患者では術前にMIPが低値な場合にPPCsの発生が多いことを明らかにした。この結果は日本呼吸ケア・リハビリテーション学会で発表した。
2023年度は更に症例数を追加し、術前後の横隔膜筋厚や筋厚変化率の推移とその要因に関しても解析を行っていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の影響もあり手術件数が少なく、解析対象が予定よりも少ない状況である。しかし、仮説した結果は概ね得られている。目標症例数は 80から100例であるため、引き続き症例の集積を行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は2022年度と同様に症例の集積を行う予定である。また、得られた結果に関して学会発表や論文執筆を行う予定である。
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Report
(2 results)
Research Products
(5 results)
