| Project/Area Number |
22H00032
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Medium-sized Section 4:Geography, cultural anthropology, folklore, and related fields
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| Research Institution | Utsunomiya University |
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Principal Investigator |
阪本 公美子 宇都宮大学, 国際学部, 教授 (60333134)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 珠比 東京外国語大学, 現代アフリカ地域研究センター, 研究員 (10807704)
大森 玲子 宇都宮大学, 地域デザイン科学部, 教授 (70447259)
中村 真 宇都宮大学, 国際学部, 教授 (50231478)
株田 昌彦 宇都宮大学, 共同教育学部, 准教授 (50515971)
出羽 尚 宇都宮大学, 国際学部, 准教授 (00434069)
槙野 佳奈子 宇都宮大学, 国際学部, 准教授 (40844808)
武藤 杏子 宇都宮大学, 国際学部, 研究員 (10886716)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2025)
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| Budget Amount *help |
¥41,990,000 (Direct Cost: ¥32,300,000、Indirect Cost: ¥9,690,000)
Fiscal Year 2025: ¥8,450,000 (Direct Cost: ¥6,500,000、Indirect Cost: ¥1,950,000)
Fiscal Year 2024: ¥8,320,000 (Direct Cost: ¥6,400,000、Indirect Cost: ¥1,920,000)
Fiscal Year 2023: ¥7,800,000 (Direct Cost: ¥6,000,000、Indirect Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 2022: ¥8,840,000 (Direct Cost: ¥6,800,000、Indirect Cost: ¥2,040,000)
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| Keywords | アフリカ / 食 / 野生食物 / 子ども / タンザニア / 栄養 / 東アフリカ / 絵 / 在来知 / 在来食 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究課題は、SDGsへの貢献が期待される時代にてアフリカの在来知が、どのようにSDG2飢餓削減、3健康に貢献しうるか、将来を担う子どもや母子に焦点を当て、明らかにする。具体的にはタンザニアの野生食物・在来食・食事パターンやSDGsへの貢献を栄養学の観点から検証するとともに、それらの意識について子どもたちの絵や心理学の観点から分析する。異なる植生における野生食物とその活用について図鑑も作成する。これらの成果を思想史の視座も加え地域固有性、条件にもとづく共通性、普遍性を明らかにし、アフリカにおける在来資源や在来知を活かしたSDGs達成の道筋を明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
SDGsへの貢献が期待される時代にてアフリカの在来知がどのようにSDG2飢餓削減、SDG3健康に貢献しうるか、将来を担う子どもに焦点を当て研究を推進してきた。具体的には：1.活用されている野生食用植物などの在来資源と、2.野生食用植物の栄養価について、ドドマ州とリンディ州の調査結果を関係者と確認・精査した上で、Field Guide to Edible Plants in Tanzania and Their Nutrition (Sakamoto et al. 2024)を出版した。イリンガ州においても野生食用植物の現地調査を重ね情報収集をし、モロゴロ州において現地調査を開始した。
3. タンザニアの各対象地域の子どもたちを対象に、野生食物・在来食の活用と、食品群摂取頻度と健康評価に関するアンケート調査を、ドドマ州にて5校（乾期と雨季）、リンディ州（乾季と雨季）にて4校、イリンガ州（乾季と雨季）にて3校、モロゴロ州（乾季と雨季）にて2校にて実施し、累計2083人から情報収集をした。そのうちドドマ州とリンディ州における情報について研究成果として発表した (Sakamoto et al. 2024他）。また関連情報としてタンザニア各地の異なる市場において販売されている食物についてもとりまとめた (武藤他2024)。
4. 住民や子どもたちの在来資源・在来知の活用例について掘り下げて明らかにするためにインタビューや参加型調査において現地にて情報収集し、その成果をとりまとめ一部出版・発表した（加藤2024, Sakamoto他2024)。
5. 子どもたちの生活の中の在来資源や食のイメージを明らかにするために、上記アンケートと同時に収集した子どもたちの絵から子どもたちの絵から分析を開始し、その成果の一部学会において発表した（株田2023, Sakamoto他2023)。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初予定していた計画である1.活用されている野生食用植物などの在来資源を明らかにする、2.野生食用植物の栄養価を明らかにすることについて、ドドマ州とリンディ州において完了し、計画では4年目に計画していたまとめと、5年目の最終年度に計画していた発表を完了した。イリンガ州については今年度、モロゴロについては予定通り今年度と来年度、計画通り実施する。
3.各対象地域の子どもの野生食物の地域や利用状況、食品群摂取・健康評価について、ドドマ州、リンディ州、イリンガ州において、3年目までに計画していた量的調査を完了し、同様に4年目に計画していたまとめについても果たし、5年目に計画していた発表も一部行った。モロゴロ州については、すでに事前調査を実施済みであるが、予定通り今年度量的調査と、来年度までに計画していた絵の収集を実施する。
4. 住民の在来資源・在来知の活用例に関する質的調査についても、3年目までに計画しているが、ドドマ、リンディ、イリンガ、モロゴロにおいて子どもたちや住民を対象に参加型調査やインタビューを実施し、一部成果を発表している。
5. 子どもたちの生活の中に在来資源に関するイメージや役割についても4年目までに収集予定であったが、2年目においてすでに上記アンケートを通して3州にて収集し、モロゴロ州においても収集予定である。
なお、申請時予算と比較して6割減の予算であるということと、円安のためのタンザニアの現地調査渡航の高騰のため、渡航人数の削減を与儀なくされており、研究内容も精査し、2.野生食用植物の栄養価は申請書にある通り先行研究を中心として、必要に応じた可能性として示唆していた栄養分析や土壌分析は実施しない。なお対象を子どもと母親としていたが、子どもに焦点を当て、妊婦・母親に限らず女性一般を範疇とする。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後、1,2.ドドマとリンディにおいてとりまとめた出版物を学会・現地現地において発表・配布する。イリンガにて調査した野生食用植物については、栄養素に関して、先行研究をレビューしとりまとめる、現地においてわかりやすい方法（絵本等）という形でアウトプットを工夫する。モロゴロについては、引き続き野生食用植物とその栄養素に関する基礎的調査をすすめる。
3.量的調査については、(1)ドドマ州に続き、リンディ州、イリンガ州において乾季におこなった雨季・乾季における小学生の野生食物摂取、食品摂取頻度、健康に関する量的質問票調査をとりまとめ、発表する。(2)ドドマ州、リンディ州、イリンガ州において雨季に収集したアンケート結果について取りまとめる。(3)モロゴロ州において、ドドマ、リンディ、イリンガと比較できるサンプル数の質問票調査を小学校にて実施する。
4.参加型調査については、ドドマ、リンディ、イリンガで実施し、モロゴロでも試作的に実施した参加型調査を、モロゴロにて質問票調査を実施する小学校等にて実施し、必要に応じて関係者にもインタビューを実施する。
5.絵については、リンディ、ドドマ、イリンガ、モロゴロで収集した子どもの絵画から、食事の風景、食事、野生食物に関する子どもの視点を明らかにし、発表する。モロゴロ、ドドマにおいて現地の環境文化、子どもたちの絵画など現地調査から芸術学等の観点から研究を深化し、子どもたちの生活の中での在来資源に関するイメージを明らかにする。
6.現地にて収集した情報のとりまとめ・分析（心理学・思想史含む）を行い、フィードバック、発表し、SDGs1,3への貢献について考察する。一例として、子どもの特定の野生食物の摂取と健康問題（下痢と便秘）に関する関係について、ドドマに続いてアンケート調査結果の分析ならびに昨年度実施した参加型調査を統合し、分析する。
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