重度重複障害児(者)等の認知・社会性の発達支援を志向した情報システムの構築と活用
Project/Area Number |
22H01042
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | Tokyo Gakugei University |
Principal Investigator |
小林 巌 東京学芸大学, 現職教員支援センター機構, 教授 (90305300)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥16,510,000 (Direct Cost: ¥12,700,000、Indirect Cost: ¥3,810,000)
Fiscal Year 2023: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2022: ¥10,140,000 (Direct Cost: ¥7,800,000、Indirect Cost: ¥2,340,000)
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Keywords | 重度重複障害 / 発達支援 / 情報システム / 認知・社会性 / 視線入力 / プロジェクションシステム |
Outline of Research at the Start |
本研究では、重度重複児(者)等を対象に、彼らの認知や社会性の発達を促進するため、 視線入力装置(アイトラッカー)を活用した学習支援システムを構築し、教育現場での適用を行い実証的に検討することを目的とする。以下の3点を中心的な研究課題として取り組んでいく。1)システム構築に関する教育工学的検討、2)システム活用に関する教育心理学的検討、3)システムを活用した教育プログラムの検討。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、重度重複児(者)等を対象に、彼らの認知や社会性の発達を促進するため、 視線入力装置(アイトラッカー)を活用した学習支援システムを構築し、教育現場での適用を行い実証的に検討することを目的とする。今年度は、システム構築の検討を中心に実施し、教育心理学的検討についても進める計画であり、具体的には下記の内容について実施することができた。研究成果については学会発表により公表に努めてきており、一部の内容については令和5年度に開催の学会で発表予定である。 1)システム構築に関する教育工学的検討 社会性の発達支援という観点から、海外で新しく使用されるようになってきた機材に着目し、実際に機材を入手した。機材の機能を確認したうえで、日本の教育現場において有効に活用するための検討を行った。その際、研究協力校との連携のもとで学校関係者の立場からの意見等を得ることができた。 2)システム活用に関する教育心理学的検討 視覚認知機能に関しては、CVIの評価法について検討を進めるとともに、研究協力校との連携のもと、視線入力装置を用いて学習を行うケース事例において、システムの細かな改善・調整と、それに伴う教育的効果について客観的なデータをもとに検証を行うことができた。社会性の発達支援に関しては、上記1)で述べた機材を研究協力校との連携のもとで教育場面での試用を行い、教育的効果について検討を実施することができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
システム構築に関する教育工学的検討、システム活用に関する教育心理学的検討のどちらも計画通り進んでいる。研究2年目の準備も整っており、引き続き協力機関との連携に努めつつ、研究を進めることにする。
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Strategy for Future Research Activity |
研究2年目はシステムの活用、および教育プログラムに関する検討が中心であり、計画通り進めていくことにしたい。計画では令和4年度に導入した機材とは別の製品を購入し研究に活用する予定であり、準備を進めているところである。 また、一部の協力機関の担当者が令和5年度に異動となったため、必要な手続きを進めている。 新型コロナ5類移行を踏まえ、国際会議での研究発表や海外での情報収集についても具体的に検討していきたい。
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Report
(1 results)
Research Products
(6 results)