| Project/Area Number |
22K00151
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 01050:Aesthetics and art studies-related
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| Research Institution | Shirayuri University |
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Principal Investigator |
菊地 浩平 白百合女子大学, 人間総合学部, 講師 (30580435)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | テレビ人形劇 / 江戸糸あやつり人形劇団結城座 / 竹田人形座 / 人形劇団ひとみ座 / チロリン村とくるみの木 / 空中都市008 / 宇宙船シリカ / ひょっこりひょうたん島 / テレビ天助漫遊記 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、資料収集、データベース作成、作品分析を行い、1950年代から60年代にNHKで放送された日本の初期テレビ人形劇の実験性を再検討するものである。テレビ本放送が開始された1953年から『空中都市008』が放送終了する1970年までの初期テレビ人形劇作品を対象に、その先鋭性を検証することで、そのテレビ／メディア史における意義を明らかにしたい。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は昨年度に引き続き、初期テレビ人形劇の台本や関連資料の調査を行った。対象としたのはＮＨＫ放送博物館、早稲田大学演劇博物館、国立国会図書館、江戸糸あやつり人形劇団結城座等所蔵の資料である。
そうした作業を通じて、これまで所在が明らかになっていなかった初期テレビ人形劇作品の台本や関連資料を新たに数十点収集することが出来た。初期テレビ人形劇については映像はもちろん、紙資料もほとんど残っていない現状であるため、資料の存在や所蔵箇所、その状態等が明らかになったこと自体が、本研究の重要な成果といえる。
この調査で得られた成果の一部を盛りこんで、２本の論文「ひょっこりひょうたん島という転換点―人形劇団ひとみ座の貢献とそのテレビ史的意義」（日本人形玩具学会『人形玩具研究』第３４号）、「初期テレビ論としての人形劇―結城座と『テレビ天助漫遊記』（白百合女子大学児童文化研究センター『研究論文集』２７号）を投稿し、それぞれ掲載が決定した。
また２０２３年は現代人形劇が始まってから１００年とされる節目の年でもあったため、一般社団法人日本人形玩具学会や横浜人形の家と連携し、記念シンポジウム「現代人形劇の１００年・あーだこーだ」を開催し、企画・司会を務めた。様々なジャンルの専門家に登壇していただき、多くの観客を集めることが出来、反響も大きかった。
次年度も資料収集を継続しつつ、その成果を書籍やメディアでの発信等の形でまとめることを目指す。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は国内の関連施設に出向き、資料調査、収集を行ない、その成果の一部を研究論文2本とシンポジウムの開催という形で発信することが出来た。こうしたことから、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究課題の今後の推進方策として、来年度も引き続き資料調査・収集を行ない、成果を上げることを目指す。
また2024年度は、本研究課題の最終年度に当たるため、得られた成果をもとに書籍を刊行するなどして、広く発信する予定である。
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