企業における外国人・日本人社員に必要な組織適合のためのコミュニケーション能力とは

• Project/Area Number: 22K00649
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 02090:Japanese language education-related
• Research Institution: Yamanashi Gakuin University (2023); Waseda University (2022)
• Principal Investigator: 伊藤 奈津美 山梨学院大学, グローバルラーニングセンター, 特任准教授 (80802131)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Discontinued (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
• Keywords: 外国人社員 / 日本人社員 / コミュニケーション / 組織適応 / 組織適応のためのコミュニケーション / コミュニケーション力

Outline of Research at the Start

日本企業が求める人材は外国人社員、日本人社員ともに日本語でのコミュニケーション力とされる。しかし、外国人社員および日本人社員が、初期キャリアにおいて組織に適応するために、具体的にどのような場面で、どのようなコミュニケーション力が必要なのか、明らかであるとは言い難い。本研究では、初期キャリアを歩む外国人社員および日本人社員を対象に、組織に適応するコミュニケーション力が発揮される具体的な場面、課題、解決への方策を探り、類型化を図る。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、高度な日本語力を持つ外国人社員および日本人社員が、初期キャリアにお
いて組織に適応するためにどのようなコミュニケーション力が必要なのか、を明らかにすることである。そのために、調査１として質問紙調査を、調査2としてインタビュー調査を予定している。
令和5年度においては、所属先変更に伴い、6月に調査１の質問紙調査をWeb上のアンケートサイトに再登録し、調査協力者を募った。その後、質問紙調査の方法をWeb上のアンケートサイトから、民間調査会社に変更した。アンケート項目は同じだが、アンケートの形式に関して、調査会社と相談の上、日本人社員のみ変更し、11月末～12月上旬にかけて調査を実施した。そして、日本人社員200名、外国人社員30名の質問紙調査結果を得た。別途それまでにWeb上のアンケートサイトで集めた調査協力者の質問紙調査結果と合わせ、日本人社員203名、外国人社員44名の質問紙調査結果を得た。調査１の日本人社員に関しては、十分なデータ収集ができたと考える。そこで、調査１の日本人社員の調査結果の分析に着手した。単純集計とクロス集計は終了しており、自由記述箇所をテキストマイニング分析するため、データの前処理を行った。
調査２に関しては、調査１の調査協力者に調査２の調査協力を依頼することにしていた。しかしながら、調査1に関して、民間調査会社に質問紙調査の調査協力者募集を依頼したため、資金面で調査１の調査協力者に調査２の調査協力を依頼することができなくなった。現在、知人に調査協力者募集を依頼している。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

Web上に再登録したアンケートサイトに対し、同じIPアドレスからや同時刻に複数の大量のアクセスがあり、正常な調査ができない事態となった。そのため、調査方法を民間調査会社に依頼することにし、業者の選考や打ち合わせなどで本格的な調査開始が2023年末となった。また、アンケートサイトの既存の調査結果の選別を行う必要があり、多くの時間を費やすこととなった。
調査２に関しては、調査１の調査協力者に調査２の調査協力を依頼することにしていた。しかしながら、調査1に関して、民間調査会社に質問紙調査の調査協力者募集を依頼したため、調査１の調査協力者に調査２の調査協力を依頼することができなくなった。別途調査協力者を探す必要があった。

Strategy for Future Research Activity

調査1に関しては、日本人社員分のデータ収集は終了しており、分析中である。外国人社員については、夏ごろに再度民間調査会社に依頼し、30名程度の追加調査を行う予定である。その後、日本人社員と外国人社員のデータの比較を行う。
調査２に関しては、企業や外国人材領域の関係団体、研究代表者のキャリアコンサルタント分野の知人にも調査協力者募集について、再度協力を依頼する予定である。また、すでに調査に同意している調査協力者に対しては、順次インタビューを進める。
2024年度末までに全調査データを揃え、調査1に関しては分析を終了し、研究会・学会での発表につなげる。調査２および研究データすべての考察に関しての公表は、2025年度中を目指す。