Project/Area Number |
22K00723
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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Research Institution | Tokyo University of Science |
Principal Investigator |
斎藤 明宏 東京理科大学, 教養教育研究院野田キャンパス教養部, 准教授 (90632084)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石毛 愛佳 立命館アジア太平洋大学, 言語教育センター, 講師 (70981223)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
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Keywords | 学習方略 / 自己効力感 |
Outline of Research at the Start |
外国語習得における学習方略は語学力の向上と密接な関わりを持つとされ、長年にわたり主要な研究テーマの一角を占めてきた。しかし、学習方略といくつかの学習者要因の関係にはまだ不明な点が多い。特に自己効力感と自己調整力は、学習方略の使用に影響力を持つが、この関係については未知の部分も残る。この研究では、自己効力感、自己調整力、そして学習方略の使用の関係をこれまでよりも明らかにする試みである。
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Outline of Annual Research Achievements |
R4年度は、50項目からなる学習方略診断質問紙(Oxford, 1990)の想定する6種方略モデルを、日本の外国語としての英語学習の文脈で有効に機能するよう項目文言の修正検討作業を行い、修正を施した質問紙にて理工系学生を被験者としてデータ収集を行った。結果得られた第1サンプルデータを用いて6種方略モデルとの適合度を検証した。適当な値の適合度指標が示されたため、仮モデルを確定させることができた。 これを受けて、R5年度はその検証結果をマレーシア・ペナンで開催された学会で報告した。さらに理工系学生を被験者とする第2サンプルからデータ収集を行い、第2サンプルおよび第1・第2結合サンプルデータについて確証的因子分析によって適合度指標を算出した。この適合度指標は修正モデルの妥当性を示すものであったため、このことをもって上述の修正6種方略モデルが日本の理工系分野の英語学習者の有効な方略使用診断用ツールとして用いることが可能となった。この結果については、ベトナム・ハノイおよびシンガポールで行われた学会にて報告した。 また、R4年度の修正学習方略診断用質問紙の完成を受けて、R5年度は文献調査を行う予定であった。しかしながら、再度徹底的な文献調査の必要性について検討を行ったところ、本研究課題申請時点で行った調査によって課題の性質とその範囲はすでに十分に特定されていることが確認できたため、定性データの収集を優先することとなった。そのため、R5年度中に理工系英語学習者の方略使用に関する質的データの収集方法を開発し、データ収集にも着手した。結果、150名程度の学習者から定性データを取得することができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
質問紙の作成、データ収集方法の考案、データ収集と分析の実行、成果報告が予定通り進んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
R5年度に得られた定性データおよびR6年度に収集予定の定性データは、R6年度中に分析を完了させ、成果報告をする予定である。
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