Project/Area Number |
22K00799
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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Research Institution | Sophia University |
Principal Investigator |
小柳 かおる 上智大学, 言語教育研究センター, 教授 (90306978)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
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Keywords | L2読解 / 音韻処理能力 / 作動記憶 / 日本語学習者 / 言語適性 / 読解 / 視線計測 / 学習条件 |
Outline of Research at the Start |
外国語学習において、記憶や音韻処理能力などから成る言語適性は、言語能力の到達度に与える影響は大きい。言語適性には一人の学習者の中でも強みと弱みがあり、適性のプロフィールを有している。そして、その適性とインストラクションのタイプが合致した時に、インストラクションの効果が最大限になるとされる。本研究では、適性とスキルや学習条件との関係を探ることにより、基礎科学として外国語教育に貢献することを目ざしている。
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Outline of Annual Research Achievements |
外国人、特に英語母語話者(または英語とのバイリンガル)の日本語学習者の第二言語としての読解と言語適性の関係を探るための予備的な調査を行った。調査の参加者は、本研究者所属期間の日本語プログラムの中級後半レベルとし、SPOT(即時反応パフォーマンステスト)を実施し、学習者のレベルを確認した。学習者の読解力を日本語能力試験の過去問題の多肢選択問題と、市販の読解の再話教材のパッセージを用いて、筆記再生課題により測定した。L2読解に影響を及ぼす可能性がある言語適性を測定した。読んだ内容の再話や筆記再生の方が、学習者が本来理解したことがわかるとされているが、読解力の測定方法によるスコアの違い、さらに、多肢選択問題と筆記再生それぞれに必要な言語適性の構成要素が異なるかも検討することにしている。言語適性としては、後述のものを測定した。第一言語のディスレクシアの問題は、音韻的処理能力から引き起こすとされ、それが、さらに第二言語の学習にも影響を及ぼし続けるとされている。よって、市販のCTOPP(Comprehensive Test of Phonological Processing)というテストを用いて、音韻記憶や音韻意識、呼称速度の観点から、学習者の音韻処理能力を測定した。また、読解に影響が大きいとされる言語適性の中でも作動記憶の機能についても、従来からよく用いられる作動記憶の容量のみならず、注意制御機能や処理速度も測定した。結果は分析中である。また、前年度に引き続き、L2読解や言語適性に関する文献調査を行い、研究動向の把握に努めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
学内の他の業務の負担が増えたため、データ収集や分析にあまり時間が割けなかったこと、また、想定していた参加者は英語話者であったが、最近の留学生の傾向か、以前ほど該当者が多くなく、人数を集めるのも苦労した。
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Strategy for Future Research Activity |
参加者の対象となる英語母語話者の留学生に占める割合が低下しているが、毎学期留学してくる学生からデータを収集することで、データの蓄積に努める。学内業務の負担増は2024年度の前半までなので、その後は研究時間確保に努めたいと考えている。
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