Project/Area Number |
22K00818
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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Research Institution | Yokohama City University |
Principal Investigator |
加藤 千博 横浜市立大学, 国際教養学部(教養学系), 教授 (20638233)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村上 嘉代子 (平野嘉代子) 芝浦工業大学, 工学部, 教授 (90424895)
工藤 泰三 名古屋学院大学, 国際文化学部, 准教授 (60734209)
前川 浩子 金沢学院大学, 文学部, 教授 (10434474)
田島 祐規子 横浜市立大学, 都市社会文化研究科, 客員研究員 (70377117)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 英語教育 / 英語基礎力測定 / ポートフォリオ / Web教材 / 自律的学修 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、小学生から大学生までに対応した簡易に受けられる英語力診断テストと学習者カルテを作成し、各自が次に取り組むべき課題が容易に分かるような学習支援ツールを構築する。同時に、習熟度に応じた学習教材の提供も行う。本研究で期待される成果は、小学生から大学生までの継続的な学修を支援し、自律的な学修者を養成する仕組みを提案することに加え、英語以外の語学学習の仕組み作りにも寄与することである。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、小・中・高・大学生が自身の英語力を簡易に診断できる「英語基礎力診断Webテスト」を開発し、その診断結果に基づき次の学習計画を立案できる「学習者用電子カルテ」を開発することである。英語学習の開始時期が小学生からとなり、中・高では「英語の授業を英語で教える」ことが原則となったが、各学習者の学習方法、経験、習熟度は多様化し、教室での画一的な授業だけでは、個々の能力を継続的に向上させることが容易ではなくなってきた。そこで本研究では、小学生から大学生までに対応した簡易に受けられる英語力診断テストと学習者カルテを作成し、各自が次に取り組むべき課題が容易に分かるような学習支援ツールを構築し、同時に、習熟度に応じた学習教材の提供も行っていく。 本年度は、昨年度にプラットフォームの改良を行った「英語基礎力診断テスト(RLGテスト)」の団体受験機能を用いて、大学生600名程のデータを収集し分析を行った。結果、10年前の学生と比較して英語基礎力はさほど変わらないものの、英語運用力が向上していることが明らかとなった。また、昨年度作成したリーディング語彙とリスニング語彙増強のためのWeb教材を小・中学生に試してもらいフィードバックを得て、さらなる改良のための資料とすることができた。これらの資料を基に次年度は「学習者用電子カルテ」の開発を進める。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
得られたデータを分析するのに時間を要し、研究者間での議論が進まなかったため。
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Strategy for Future Research Activity |
小・中学生年代のデータをより多く集め、研究メンバー同士のミーティングを多く設けていく。
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