| Project/Area Number |
22K00834
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Kindai University |
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Principal Investigator |
田中 博晃 近畿大学, 薬学部, 准教授 (80441575)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2026: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 動機づけ / アクティブラーニング |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は，動機づけ理論を基盤としてオンライン講義にて学習者の動機づけを高めるアクティブラーニング型授業を開発し，その効果を検証することである。この研究によって，動機づけを高める方略を取り入れたオンライン講義でのアクティブラーニング型授業法を開発することで，教育支援として中学や高校，そして大学の英語教員に広く情報提供が可能になる。また動機づけ理論に則って開発した授業法が，実際にどのような効果を，どのような学習者に，どの程度与えるのかを明らかにすることで，動機づけ研究に資するだけなく，教育現場への応用可能性を高めると考えられる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は動機づけ理論をベースにオンライン講義で学習者の動機づけを高めるアクティブラーニング型授業を開発し，その効果を検証することである。
初年度である令和4年度（2022年度）はなかば実験的に自己決定理論を中心に検討したが，その結果からより多角的に内発的動機づけをとらえる必要性が生じた。そこで研究期間の2年目である令和5年度（2023年度）は文献研究を中心にアクティブラーニング型授業場面での内発的動機づけ概念の整備を行った。具体的には，自己決定理論に加えて新たな理論枠組みを先行研究から探索した。その結果，「期待×価値理論」と「動因理論」を取り入れて，内発的動機づけをより細分化した3つの下位概念（知的好奇心，実用価値の内在化，満足感）でとらえる試みを行った。また内発的動機づけを促進する要因として，欲求，認知，感情，環境の4つの側面の内，欲求（有能性）と認知面（結果期待）からアプローチを行った。
アクティブラーニング型授業でのこれらの要因の変動をとらえるため，大学生を対象に調査を実施した結果，3つの下位要素はアクティブラーニング型授業によって上昇することが明らかになった。また３つの下位要素は要素間で相関関係を維持しながらも，弁別可能な概念であることも示された。一方の促進要因については，有能性が3つの内発的動機づけの下位要素の変動に大きく関連していることが明らかになった。一方，結果期待の影響は個人差が媒介している点も明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
おおむね当初の計画通りに進行している。2年目である令和5年度は文献調査によって内発的動機づけ概念を再整備することによって，今後の調査を行うための基礎研究が行うことができた。先行研究では内発的動機づけとアクティブラーニング型授業の理論的な関係はほとんど論じられていなかったことから，有益な研究成果が得られたと考えられる。一方で大学教育は対面講義に戻っており，オンライン講義だけでのデータ収集が極めて限られている点は今後の課題である。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度（2023年度）は新型コロナウィルスが5類に変更されることに伴い対面講義が大幅に増え，オンライン講義の数が大きく減少した。この傾向は令和6年度（2024年）も続くと考えられるため，対面講義の中にオンデマンド教材を取り入れながら，データ収集を行う方法を引き続き検討する必要がある。令和5年度（2023年度）は実験的にオンデマンド式プレゼンテーション活動を行い，授業実践方法の検討を行った。令和6年度（2024年）はデータ収集を行いながら，方法論の整備を行っていく予定である。
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