木製品の構造と機能の調和に関する実証的研究－工学的解析を用いて－

Research Project

Project/Area Number	22K00981
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 03050:Archaeology-related
Research Institution	Gangoji Institute for Research of Cultural Property
Principal Investigator	桃井宏和公益財団法人元興寺文化財研究所, 研究部, 研究員 (50510153)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	久保光徳千葉大学, デザイン・リサーチ・インスティテュート, 教授 (60214996)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000) Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Keywords	出土木製品 / 機能 / 構造 / 工学的解析 / 樹種同定
Outline of Research at the Start	出土木製品の研究において、機能・用途が認定できずに「用途不明品」や「加工木」などと報告されるにとどまる資料が多数存在する。また、ある程度の形状が分かっていても、研究者によって想定する使用方法や機能に大きな隔たりが生まれる事例も多数存在する。本研究は、これまで考古学が行ってきた方法に加えて工学的な数値シミュレーション、解析を利用することで実証的に木製品の機能・用途を推定し、この成果を復元実験によって評価しつつ、出土木製品の機能認定に関する新たな手法を確立する目的で行うものである。
Outline of Annual Research Achievements	出土木製品の研究において、機能・用途が認定できずに「用途不明品」や「加工木」などと報告されるにとどまる資料が多数存在する。また、ある程度の形状が分かっていても、研究者によって想定する使用方法や機能に大きな隔たりが生まれる事例も多数存在する。本研究は、これまで考古学が行ってきた方法に加えて工学的な数値シミュレーション、解析を利用することで実証的に木製品の機能・用途を推定し、この成果を復元実験によって評価しつつ、出土木製品の機能認定に関する新たな手法を確立する目的で行うものである。本年度は、山口県周防大島町所蔵の遣り木、新潟県津南町所蔵の踏鋤、ソリほかなど、比較対象として研究の基礎となる民俗資料における調査を重点的に行った。最終目的である考古資料については、公益財団法人石川県埋蔵文化財センター所蔵の木製品の調査を行った。これらの調査については現状3次元データの解析を行っている最中であるが、周防大島町所蔵の遣り木については、日本民具学会研究発表会にて口頭発表を行った。桃井宏和・久保光徳・高橋敦2022.12「遣り木の用材と構造から見る籾摺の様子」日本民具学会研究発表会その他、2023年度以降に調査すべき対象資料のピックアップを行い、愛知県教育委員会、福岡市教育委員会には資料調査協力を依頼し内諾を得ているほか、新潟県埋蔵文化財センター、丹波市教育委員会所蔵資料など、要調査となる資料のピックアップは概ね完了している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 初年度である2022年度はコロナ禍にありながらも、各機関から資料調査の受け入れを快諾いただき、基礎データの収集を進められている。また、調査すべき資料のピックアップも概ね終了し、一部には調査の内諾を得られており、2023年度以降も着実に資料調査を進めていく予定である。
Strategy for Future Research Activity	2022年度調査対象であった津南町所蔵資料の調査を継続して比較対象となる民俗資料における基礎データを入手するとともに、考古資料については調査内諾を得ている愛知県教育委員会、福岡市教育委員会などの調査、解析を行う。また、要調査資料としてピックアップしているその他資料については調査申請を行うなどの調整を始める予定である。