| Project/Area Number |
22K00981
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03050:Archaeology-related
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| Research Institution | Gangoji Institute for Research of Cultural Property |
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Principal Investigator |
桃井 宏和 公益財団法人元興寺文化財研究所, 研究部, 研究員 (50510153)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久保 光徳 千葉大学, デザイン・リサーチ・インスティテュート, 教授 (60214996)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 出土木製品 / 機能 / 構造 / 工学的解析 / 樹種同定 |
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| Outline of Research at the Start |
出土木製品の研究において、機能・用途が認定できずに「用途不明品」や「加工木」などと報告されるにとどまる資料が多数存在する。また、ある程度の形状が分かっていても、研究者によって想定する使用方法や機能に大きな隔たりが生まれる事例も多数存在する。
本研究は、これまで考古学が行ってきた方法に加えて工学的な数値シミュレーション、解析を利用することで実証的に木製品の機能・用途を推定し、この成果を復元実験によって評価しつつ、出土木製品の機能認定に関する新たな手法を確立する目的で行うものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
出土木製品の研究において、機能・用途が認定できずに「用途不明品」や「加工木」などと報告されるにとどまる資料が多数存在する。また、ある程度の形状が分かっていても、研究者によって想定する使用方法や機能に大きな隔たりが生まれる事例も多数存在する。本研究は、これまで考古学が行ってきた方法に加えて工学的な数値シミュレーション、解析を利用することで実証的に木製品の機能・用途を推定し、この成果を復元実験によって評価しつつ、出土木製品の機能認定に関する新たな手法を確立する目的で行うものである。
本年度は、昨年度に引き続き新潟県津南町所蔵の踏鋤など、比較対象として研究の基礎となる民俗資料を調査や、出土資料として新潟県丘江遺跡出土資料、愛知県勝川遺跡出土資料の調査を行うとともに、現地にて情報交換、新たな調査対象資料の情報交換などを行った。
これらの成果は以下の内容で文章化およびポスター発表を行った。
・桃井宏和・久保光徳・高橋敦2023.11「勝川遺跡出土木製品の工学的解析による用途推定」あいち考古学フェア2023
・桃井宏和・久保光徳・高橋敦2023.12「計測・解析から木製品の用途を推定する」『考古学ジャーナル』791,pp.33-37
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度から2023年度にかけて、各機関から資料調査の受け入れを快諾いただき、基礎データの収集が継続して進められている。
また、調査すべき資料のピックアップも概ね終了し、2024年度も着実に資料調査を進められる状況が作れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022、23年度調査対象であった津南町所蔵資料の調査成果を文章化する予定である。
また、考古資料については新たにピックアップした資料及び調査内諾を得ている愛知県教育委員会、福岡市教育委員会などの調査、解析を行う。
また、要調査資料としてピックアップしているその他資料については調査申請を行うなどの調整を始める予定である。
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