Project/Area Number |
22K00982
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 03050:Archaeology-related
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Research Institution | Nara National Research Institute for Cultural Properties |
Principal Investigator |
岩戸 晶子 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 企画調整部, 室長 (50359444)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 考古学 / 道具瓦 / 鴟尾 / 鬼瓦 / 瓦葺技術 / 3次元 / デジタル技術 / 3次元データ / 古代の屋根 |
Outline of Research at the Start |
瓦葺技術を導入した飛鳥時代から、平城京造営や国分寺などの寺院造営が活発化し、瓦の大量生産をこなせるまでに成熟した奈良時代(8世紀)までの畿内を中心とした鬼瓦や鴟尾など棟端飾瓦の在り方と意義について再検討する。 これまで漠然と7世紀は鴟尾が多く、8世紀には鬼瓦の量が凌駕するとされてきたことを再検討し、建物の荘厳に対する意識がどう変化したか、それに当時の社会状況がどのように影響を与えていたかを分析する。 その成果を踏まえ、中央での棟端飾瓦の在り方や製作技術・屋根に葺く技法が地方にどのように波及したかを検討し、国家権力を具現化する宮殿や寺院の建築が持つ象徴性について地域・時代ごとに比較する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、日本が瓦葺技術を導入した飛鳥時代(7世紀)から瓦葺技術が定着し、平城京造営や国分寺などの寺院造営が活発化し、瓦の大量生産をこなせるまでに成熟した奈良時代(8世紀)までの畿内を中心とした棟端飾瓦の使われ方と意義について再検討する。これまで漠然と7世紀は鴟尾の出土が多く、8世紀になると鬼瓦の出土が凌駕するとされてきた天について再検討し、建物の荘厳に対する意識がどのように変化していったのか、それに国家や当時の社会状況がどのように影響を与えていたかを分析することを目的としている。
令和4年度は後述のような時間的・経済的制約により、学生アルバイトの雇用や資料調査の実施は見送り、外部機関で行う予定のSfM計測調査用の機器の調達や書籍購入をおこなうにとどまった。調達した機器に関してはテストを行い、今後の調査を念頭に計測技術のトレーニングに努めた。 同時に、令和5年度以降の調査研究に準備、計画の練り直しを行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
思いがけない事情で職場の部下の退職等が相次ぎ職場の業務負担が過多となったことから科研調査に時間が予想以上に割けない状況に陥ったため。
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Strategy for Future Research Activity |
3次元データの解析作業に関しては初年度より継続的に学生のバイトを雇用する予定であったが、交付金額が申請金額よりも圧縮されていることから、雇用をできるだけ少なくするようより効率的に調査を進めるよう工夫しつつ、本年度からは資料調査を開始し、データの蓄積に努める予定である。
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