• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to previous page

3次元デジタル技術を活用した古代瓦葺技術の系譜と展開に関する考古学的検討

Research Project

Project/Area Number 22K00982
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Review Section Basic Section 03050:Archaeology-related
Research InstitutionNara National Research Institute for Cultural Properties

Principal Investigator

岩戸 晶子  独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 企画調整部, 室長 (50359444)

Project Period (FY) 2022-04-01 – 2027-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Keywords考古学 / 道具瓦 / 鴟尾 / 鬼瓦 / 瓦葺技術 / 3次元 / デジタル技術 / 3次元データ / 古代の屋根
Outline of Research at the Start

瓦葺技術を導入した飛鳥時代から、平城京造営や国分寺などの寺院造営が活発化し、瓦の大量生産をこなせるまでに成熟した奈良時代(8世紀)までの畿内を中心とした鬼瓦や鴟尾など棟端飾瓦の在り方と意義について再検討する。
これまで漠然と7世紀は鴟尾が多く、8世紀には鬼瓦の量が凌駕するとされてきたことを再検討し、建物の荘厳に対する意識がどう変化したか、それに当時の社会状況がどのように影響を与えていたかを分析する。
その成果を踏まえ、中央での棟端飾瓦の在り方や製作技術・屋根に葺く技法が地方にどのように波及したかを検討し、国家権力を具現化する宮殿や寺院の建築が持つ象徴性について地域・時代ごとに比較する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、日本が瓦葺技術を導入した飛鳥時代(7世紀)から瓦葺技術が定着し、平城京造営や国分寺などの寺院造営が活発化し、瓦の大量生産をこなせる
までに成熟した奈良時代(8世紀)までの畿内を中心とした棟端飾瓦の使われ方と意義について再検討する。これまで漠然と7世紀は鴟尾の出土が多く、8世紀
になると鬼瓦の出土が凌駕するとされてきた天について再検討し、建物の荘厳に対する意識がどのように変化していったのか、それに国家や当時の社会状況がど
のように影響を与えていたかを分析することを目的としている。
令和5年度も、後述のような制約により、学生アルバイトの雇用や外部での資料調査の実施は見送り、書籍購入や関連する研究会やシンポジウムでの情報収集をおこなうにとどまった。
また、令和6年度以降に本格的な調査を開始し、効率よく調査を進められるようR5年下半期のうちに準備作業を集中的に行い、あらたに分担者の参画を依頼し、アシスタントとなる学生バイトの手配を進めるなど計画の練り直しをおこなった。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

職場において在籍部署の定員に対して人員不足が生じたもののその状況が好転せず、業務負担過多の状態が継続したことにより、科研調査・研究に時間が割けない状況が続いたため。

Strategy for Future Research Activity

R6年度より、職場異動となるため、新たに分担者を加え、基幹資料となる重要な資料を優先的に3次元計測を行うこととした。すでに学生アルバイトの手配も進め、効率よく調査を振興する予定である。

Report

(2 results)
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report

URL: 

Published: 2022-04-19   Modified: 2024-12-25  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi