「家族であること」のリアリティを読み解く：アフェクト論を用いた家族研究

Research Project

Project/Area Number	22K01086
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 04030:Cultural anthropology and folklore-related
Research Institution	Ritsumeikan University
Principal Investigator	澤野美智子立命館大学, 総合心理学部, 准教授 (00759376)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000) Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Keywords	アフェクト / 家族 / ぬいぐるみ
Outline of Research at the Start	本研究の目的は、「家族であること」のリアリティがどのように作り出されているかを、人間の身体とモノの相互作用を中心としてアフェクト論の観点から明らかにすることである。本研究は、「家族であること」のリアリティを作り出す相互作用について（Ⅰ）関係性を構築する身体性、（Ⅱ）アイデンティティにまつわる感覚の生成、（Ⅲ）物性の変化が関係性に与える影響、という3つの側面から検討する。本研究は、人とモノの相互作用という新たな視点を家族研究にもたらし、家族という新たな分野への展開をアフェクト研究にもたらすものである。
Outline of Annual Research Achievements	今年度はアフェクト理論および家族研究についての文献調査を中心に進めた。 2023年1～2月には Melissa Gregg, Gregory J. Seigworth (ed).『The Affect Theory Reader』を読む韓国の人類学の読書会にオンライン参加して議論を重ね、アフェクト（情動）理論についての知見を深めた。同年2月25日には韓国の医療人類学者たちで組織する医療人類学研究会主催のワークショップ（於：韓国・ソウル特別市）に参加し、アフェクト理論についての口頭発表を行うとともに、他の研究者の発表から情報を収集したり意見を交換したりした。この発表および意見交換によって、アフェクトが蓄積される可能性や循環する可能性、それぞれのときに起こりうる様相についての議論を深めることができた。家族研究の文献調査については、アンソニー・ギデンスやウルリッヒ・ベックを始めとする、近代性と家族の関連を論じた文献を中心に読み進め、近代社会におけるリスクの概念および親密性のもつ意味そしてその変容について理解するとともに、西洋社会を前提とした彼らの理論を現代日本の家族をめぐる状況にどのように適用することができるか模索した。この問いは次年度にも続く課題である。現地調査については、コロナの影響によりインタビューは実現できなかったものの、関係機関の協力を得て紙媒体のデータの電子入力を進めることができた。学生アルバイトを雇用し、約4600件のデータを電子入力した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 文献研究および紙媒体データの電子入力は順調に進んでいる。一方で現地調査は新型コロナウイルスの影響により2022年度は対面実施が難しかったため、やや遅れている。
Strategy for Future Research Activity	インタビューが未実施ではあるものの、文献研究および電子媒体に入力済みのデータをもとにまとめられる範囲の研究成果を出して発表する。現地調査については、協力機関の関係者さんとの連携を進め、感染拡大防止に気を付けて実施の実現を図る。