Determinants of Labour Supply Behaviour of Married Women in the Nineteenth Century

Research Project

Project/Area Number	22K01596
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 07070:Economic history-related
Research Institution	Nagoya City University
Principal Investigator	森田陽子名古屋市立大学, 大学院経済学研究科, 教授 (00326159)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山本千映大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (10388415) 攝津斉彦武蔵大学, 経済学部, 教授 (30613393)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000) Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Keywords	女性労働 / 男性稼ぎ主型モデル / 19世紀英国 / 19世紀 / イングランド
Outline of Research at the Start	本研究では、19世紀後半から20世紀初頭にかけての英国における既婚女性の労働市場を分析対象とし、男性稼ぎ主型モデルが労働市場においてどのような役割を果たしていたのかについてセンサスの個票を用いた実証分析により明らかにする。主に、男性稼ぎ主型モデルが定着していたのか、また、位置付けは変化したのか、男性稼ぎ主型モデルが社会的規範として機能していたのか、という点について分析おこない、19世紀後半の英国における既婚女性の労働供給の決定要因を明らかにする。
Outline of Annual Research Achievements	今年度の研究では、19世紀後半に英国で有配偶女性の労働力率が大幅に低下したことについて、この労働力率低下の背後にあるメカニズムは何か、また、19世紀後半を通じて、女性の労働供給の意思決定にはどのような変化が見られたのかについて実証分析をおこない検証をおこなった。分析には、1851年と1881年のセンサス個票全数サンプルを用いた。 1881年については断片的な賃金データから800弱の職業について男女別に賃金率を推計し、1851年についてはHISCAMと呼ばれる数値化された職業ランキングの指標を賃金の代理変数として、センサス個票にマッチングさせて分析を行った。1881年については、HISCAMを用いた分析も行っている。妻の就業を1、不就業を0としたプロビット分析からは以下の諸点が明らかとなった。 (1)女性の期待賃金（HISCAM）は、妻の就業確率に正に有意な影響を与える。HISCAMの1ポイントの増加は、1851年については就業確率を1.10%ポイント上昇させ、1881年においては0.98％ポイント上昇させる。(2)夫の収入は、妻の就業確率に統計的に有意に負の影響を与え、限界効果は各年次でそれぞれ、0.35%ポイントと0.29％ポイントであった。(3)世帯に10歳未満の子どもがいる場合、母親の就業確率は下がる。この影響は1881年においてより大きいため、時代が下るにつれて、育児というZ財の生産がより重要になったと考えられる。(4)夫の収入の効果を州別に推計すると、州によって違いが見られ、1881年においては標準偏差がより大きくなる。このことは、女性労働に対する需要の差異の影響と考えられる。また、地域的な産業の集中が19世紀後半においてより進行したことも示唆される。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 今年度はまず分析データの整備をおこなった。分析には、Integrated Census Microdata (I-CeM) と呼ばれる英国のセンサスをデジタル化したデータセットを入手し、1851年と1881年の個票データを分析に使用できるように整備をした。また、1891年と1911年のデータについても整備を開始している。加えて、1881年については断片的な賃金データから800弱の職業について男女別に賃金率を推計し、1851年についてはHISCAMと呼ばれる数値化された職業ランキングの指標を賃金の代理変数として、センサス個票にマッチングをして分析を行った。1881年については、HISCAMを用いた分析も行っている。分析単位は夫が世帯主となっている有配偶女性の世帯であり、サンプル数は1851年はおよそ220万世帯、1881年は約340万世帯である。上記データを用い、英国では19世紀後半に有配偶女性の労働力率は大幅に低下したが、この労働力率低下の背後にあるメカニズムは何か、また、19世紀後半を通じて、女性の労働供給の意思決定にはどのような変化が見られたのかについて実証分析をおこない検証をおこなった。実証分析の結果、19世紀後半の英国女性の労働市場について、いくつかの知見を得ることあできた。これらの結果を論文としてまとめるとともに、経過報告として学会において報告をおこなった。
Strategy for Future Research Activity	今後の研究の推進方策として、これまでにおこなった実証分析についてさらに追加的な分析をおこなうことを予定している。まず、1891年および1911年のセンサス個票データの整備をおこない、1851年以降の英国における女性労働の変化とその背景について実証分析をおこなう予定である。また、実証分析の精緻化もおこなう予定である。世帯におけるこどもの労働供給としての役割、夫の所得階層により妻の労働供給の違いなどを実証分析において明らかにする必要がある。これらの結果を論文としてまとめ、研究会および学会で報告をおこない、学術雑誌への掲載を目指す。