Cross-Cultural Management and Employee Voice: Integrated Research Perspectives

Research Project

Project/Area Number	22K01662
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 07080:Business administration-related
Research Institution	Tokyo Keizai University
Principal Investigator	小山健太東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (50645025)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2027-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000) Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Keywords	異文化マネジメント / エンプロイー・ボイス / 国際人的資源管理 / 国際ビジネス / 多国籍企業 / エンプロイ―・ボイス / 心理的安全性
Outline of Research at the Start	本研究は、学術的にも実務的にも近年大きな注目を集めている「エンプロイー・ボイス」に着目する。そして、エンプロイー・ボイス研究と異文化マネジメント研究を統合し、新たな理論フレームワークを構築することで、両研究分野の発展を目指す。研究方法としては、日本企業の海外現地法人を対象として、最初に探索的調査（インタビュー調査）によって作業仮説を構築し、次に仮説検証型調査（アンケート調査）を行って、実証に基づく新しい理論の構築と検証に取り組む。
Outline of Annual Research Achievements	令和5年度も、当初の研究を若干変更して、国内での仮説検証型調査（アンケート調査）に取り組んだ。その分析結果を「2023年度組織学会研究発表大会」「経営行動科学学会第26回年次大会」「Joint Congress of ICOH-WOPS and APA-PFAW 2023」で発表した。これらの発表では異文化マネジメントの理論を直接は活用していないものの、分析結果からは異文化マネジメント研究とエンプロイ―・ボイス研究を統合的に検討するうえで有益な示唆を得ることができた。また、著名な国際学術誌のPaper Development Workshop (PDW)への参加が認められた（Academy of Management Journal：2023年4月15日開催、Journal of Management Studies：2024年5月25日-26日開催）。PDWに参加できたことによって、世界的に高名な研究者から極めて有益なフィードバックを得ることができ、学術誌投稿に向けて論文の質を向上させることにつながった。本研究課題は異文化マネジメント研究とエンプロイ―・ボイス研究の統合を図るという挑戦的なものであるが、このように2年目も一定の成果を出すことができ、また国際的な学術コミュニティでのコミュニケーションもとれたことで、3年目以降の研究活動に大いに資する活動ができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初は令和4年度～令和5年度は探索的調査を実施する予定であったが、先行研究レビューが想定よりも順調に進んだため、国内での仮説検証型調査（アンケート調査）を先行して実施した。その結果、令和5年度は学術大会で発表することができた（国内発表2件、国際発表1件）。そのため、全体としては、おおむね順調に進展している状況である。
Strategy for Future Research Activity	令和6年度～令和7年度は、本務校で役職者としての業務があるため、当初予定したような海外渡航による調査実施は難しい可能性がある。そこで、オンラインによる調査を中心に取り組む予定である。新たなアンケート調査を実施して、仮説検証型の研究に取り組んでいく。