Project/Area Number |
22K01677
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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Research Institution | Yokohama City University |
Principal Investigator |
吉永 崇史 横浜市立大学, 国際商学部, 教授 (40467121)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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Keywords | 組織開発 / 対話 / 多職種協働 |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、病院組織における職種間の協働意欲を高めるための対話型組織開発のプロセスについて明らかにすることである。本研究では、多職種協働の意欲を高めて組織に新たな実践知を生み出すための組織的活動の手法として期待され、かつ、病院組織の長期的な発展と医療従事者個人のやりがいや成長とを両立することを明確に意図した対話型組織開発を実際の病院組織の現場に適用し、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いたアクション・リサーチを実施する。本研究を通じて、データに密着して生成された概念、および概念間の関係性とプロセス性が記述された「病院組織での多職種協働を促す対話型組織開発」モデルを構築する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、病院組織における職種を超えた協働意欲を高めるための対話型組織開発のプロセスについて明らかにすることである。本研究では、多職種協働の意欲を高めて組織に新たな実践知を生み出すための組織的活動の手法として期待され、かつ、病院組織の長期的な発展と医療従事者個人のやりがいや成長とを両立することを明確に意図した対話型組織開発を実際の病院組織の現場に適用し、質的実証研究方法を用いたアクション・リサーチを実施する。本研究を通じて、データに密着して生成された概念、および概念間の関係性とプロセス性が記述された「病院組織での多職種協働を促す対話型組織開発」モデルを構築する。 2023年度においては、以下の2つの成果を得ている。 1.神奈川県内の病院組織を対象とした対話型組織開発研修(計6回の対話に加えて研修参加者による組織開発実践の発表会)について、2023年5月から2023年9月までの約4ヶ月にわたり計7回実施した。 2.上記研修参加者11名を対象としたインタビュー調査を2023年9月から2023年10月までの約2ヶ月間にわたり実施した。当該調査結果に基づき作成した逐語録を対象としてグラウンデッド・セオリー・アプローチに基づく質的分析を行い、病院組織での多職種協働を促す対話型組織開発のプロセスについて明らかにすることができた。 上記の対話型組織開発のアクション・リサーチおよびインタビュー調査の分析結果を基に、学術誌に投稿する論文の執筆に着手した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、病院組織における職種を超えた協働意欲を高めるための対話型組織開発にかかる新たなアクション・リサーチとしての研修実施および当該研修参加者を対象としたインタビュー調査・分析を通じて、本研究の目的である病院組織における多職種協働を促す対話型組織開発のプロセスについて明らかにすることができた。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度では、学術誌に投稿する論文を執筆する過程において、本研究の学術的貢献および実務的貢献について明確にする。
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