| Project/Area Number |
22K01722
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Mie University |
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Principal Investigator |
岩田 一哲 三重大学, 人文学部, 教授 (70345859)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉浦 裕晃 愛知大学, 経済学部, 教授 (60345858)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 健康経営 / ストレス / 在宅勤務 / ワークライフバランス |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、在宅勤務が変化する状況で、ストレス削減とワーク・ライフ・バランス（以下、WLB）を両立する方法を実証的に検討する。在宅勤務の効果については、生産性が上がったりWLBの促進につながる指摘がある一方、ストレスのために生産性が低下するという、相反する内容が指摘されている。
本研究は、在宅勤務によってストレスを削減することで生産性を高め、WLBを促進するための条件を、アンケートによる大量調査を用いて探索する。さらに、コロナ前－コロナ中－コロナ後のそれぞれの時点に関する調査結果から、コロナ禍におけるストレス、生産性、WLBの関係も実証的に検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、在宅勤務状況が変化する中で、ストレス削減とワークライフバランスを両立する方法を検討すべく、測定尺度の検討を行っている。在宅勤務日数を比較対象とする変数と置き、家族と仕事の間のコンフリクトであるワーク・ファミリー・コンフリクトとストレス反応との関連を検討すべく、それぞれの測定尺度を検討している。
新職業性ストレス簡易調査票は、日本におけるストレス測定の重要な尺度となっているため、この尺度を利用することで、全国的に行われているストレスチェックとの比較も可能となる。また、海外比較研究も視野に入れるため、現在は日米比較が可能な尺度の検討も含めた形で尺度の整理を行っている。
さらに、本年度には、論文「在宅勤務日数の増加が心理的ストレスへ与える影響 ―自律性とソーシャルサポートとの関連―」を刊行し、この中で、コロナ禍によって在宅勤務になった人は、在宅勤務をコロナ前に行っていた従業員やコロナ禍になる前も後も在宅勤務ではなかった人と比べて、ストレスが低かったことも明らかになり、在宅勤務がストレスを低下させる可能性があることを示すことになった。この点をさらに検討するために、在宅勤務になった人の詳細な分析を行い、ソーシャルサポートと自律性がストレス削減に大きな影響を与える点と、コロナ禍で在宅勤務になった人々について、在宅勤務日数が多くなると、友人からソーシャルサポートが受けられなかったり、自律性の高い職務に就いていなかった人については、ストレスが低かったことを、調査結果から明らかにした。
本年度は、研究成果を刊行できたことが大きな内容となる。次年度へ向けて、さらなる調査結果の分析を行ってゆきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
質問項目についてはある程度出来上っているが、新たに日米比較の視点も取り入れることによって、さらなる検討を行っている。この場合は、従前の質問項目とは少し内容が異なるものを利用することを検討している。とはいえ、アンケート調査における大きな変数の構造に変化はないため、以前に調査した内容との整合性に関して、比較検討が十分可能であると考えている。以前の研究結果を見た限りではあるが、ソーシャルサポートと自律性が、ストレス削減の重要な変数であること、また、これらが十分に受けられない従業員にとって、在宅勤務日数が増加することがストレス削減に大きな影響を与える可能性があることが把握できたため、さらにこの内容をより詳細に検討できる形で、実際の調査を行いたい。
また、調査にあたっては、Web調査を予定している。調査会社の選定はすでに行ったが、そのうちの1社は今回初めて調査を依頼する会社であるため、より詳細な打ち合わせを行って、最終的なアンケート調査につなげてゆきたい。特に、海外調査における内容を詰める必要があり、この点を現在詰めている段階である。
以上の点から、最終年度である次年度にはWebアンケート調査が可能であると判断し、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度の研究の中心は、アンケート調査にある。調査結果の選定並びに、Web調査会社との折衝が終わり次第、アンケート調査に着手する。この調査は、日米比較を念頭としているため、費用の全額を投入してできるだけ多くのサンプル数を確保できるように努めたい。サンプル数についてはまだ検討中ではあるが、日本、アメリカそれぞれ１０００づつの合計２０００サンプルを考えている。
次に、現在、ワークライフバランスの各変数と在宅勤務との関係を分析しているため、この調査結果を論文として公刊するべく、執筆中である。今年度中には公刊できるよう、さらなる執筆を進めてゆきたい。この論文は、従属変数をワークファミリーコンフリクトとし、説明変数に自律性、ソーシャルサポート、在宅勤務状況を入れることによって、本年度に公刊した交換した論文のさらなる検討の側面も持っている。したがって、より包括的な検討を行い、いわゆる学術論文への投稿を検討したい。
最後に、本年度から少しづつではあるが、学会への参加も行いつつある。コロナ禍によって外出がなかなかできない状況にあったが、本年度からコロナ禍の多くの規制が解除されつつあるため、来年度は学会参加や研究会開催も行ってゆくことを予定している。
以上の点について、今後の研究の推進方策として考えている。研究の進捗自体はあまり問題はないが、情報収集、特に、学会等の情報収集がこれまであまりできていなかったことがあり、この点を回復しつつ、アンケート調査の円滑な推進を行ってゆきたい。
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