An Empirical Study on the Transformation of Consumer Culture in the Digital Society
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22K01930
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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| Research Institution | Bunkyo Gakuin University |
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Principal Investigator |
寺島 拓幸 学校法人文京学院 文京学院大学, 人間学部, 教授 (30515705)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 消費社会 / 物質主義 / リキッド消費 / マクドナルド化 / デジタル・プラットフォーム / 拡張自己 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は，生活や社会のさまざまな領域へのデジタル技術の応用，すなわち，「デジタル化」がもたらす消費文化の変容，今後の方向性，関連する消費社会学的論点について体系的に検討し，実証的に解明することである。
本研究では，消費社会学的研究が伝統的にアプローチしてきた，①モノの所有感覚と物質主義，②消費者のアイデンティティ形成，顕示的消費，記号的消費，③プロサンプション，④過剰消費，⑤持続可能性を検討課題として取り上げる。インターネット・ユーザーを対象としたWeb調査を実施し，デジタル化する消費生活の実態を捉えつつ，各検討課題への影響について検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，生活や社会のさまざまな領域へのデジタル技術の応用，すなわち，「デジタル化」がもたらす消費文化の変容，今後の方向性，関連する消費社会学的な検討課題（①モノの所有感覚と物質主義，②消費者のアイデンティティ形成，顕示的消費，記号的消費，③プロサンプション，④過剰消費，⑤持続可能性）について体系的に検討し，実証的に解明することである。本研究では，インターネット・ユーザーを対象としたWeb調査を実施し，デジタル化する消費生活の実態を捉えつつ，各検討課題への影響について検証する。
本年度は，来年度実施予定であるWeb調査の準備期間と位置づけられた。理論仮説の構築を目的とし，上記の検討課題①～⑤に関する先行研究サーベイが進められた。また，その理論仮説を質問項目・回答選択肢へと操作化するため，社会学のみならず学際的な消費研究における既存の調査や実験がサーベイされた。とりわけ，検討課題のうち先行研究・調査等が豊富な①②が重点的に探索された。
また，同時並行して，過去に行われた調査データを用いて，本研究の研究課題①②の観点から再分析がおこなわれた。具体的には，消費生活のデジタル化と物質主義の関係性やシェアリング・エコノミーの国際的な現状について検討された。本年度おこなわれこれらの研究については，学会報告および論文のかたちで本年度および来年度に公表される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は，来年度実施予定であるWeb調査の準備期間として順調に進展したといえる。まず，理論枠組みを検討するための先行研究サーベイが論文のかたちにまとめられ，発表された。また，検討課題①に関連するシェアリングエコノミーについて，日米欧の既存調査から現状と問題点を検討した論文が刊行された。さらに，検討課題①に関連する物質主義について，過去に実施された社会調査データの分析結果が国内学会にて報告された。以上より，達成度は「おおむね順調に進展している」という評価とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記のように，本研究では，「デジタル化社会における消費文化の変容」として5つの消費社会学的な検討課題が設定されている。本年度は，そのうち①②の理論的・実証的研究が重点的におこなわれた。今後は，それらの成果報告を各所でおこないつつも，③④⑤に重点がシフトする予定である。また，その作業の過程で，より重要度の高いトピックが発見されたならば，新たな検討課題として柔軟に追加される。
一方，来年度後半における調査実施を見据え，サンプル設計，作業仮説の構築，質問項目・回答選択肢などの検討が同時並行しておこなわれる。具体的な質問項目については，アイデンティティ，物質主義，顕示的消費など，幅広い研究領域において用いられている既存の尺度をベースとして調査票が作成される予定である。
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Report
(1 results)
Research Products
(3 results)
