| Project/Area Number |
22K01930
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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| Research Institution | Bunkyo Gakuin University |
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Principal Investigator |
寺島 拓幸 学校法人文京学院 文京学院大学, 人間学部, 教授 (30515705)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 消費社会 / 物質主義 / リキッド消費 / マクドナルド化 / デジタル・プラットフォーム / 拡張自己 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は，生活や社会のさまざまな領域へのデジタル技術の応用，すなわち，「デジタル化」がもたらす消費文化の変容，今後の方向性，関連する消費社会学的論点について体系的に検討し，実証的に解明することである。
本研究では，消費社会学的研究が伝統的にアプローチしてきた，①モノの所有感覚と物質主義，②消費者のアイデンティティ形成，顕示的消費，記号的消費，③プロサンプション，④過剰消費，⑤持続可能性を検討課題として取り上げる。インターネット・ユーザーを対象としたWeb調査を実施し，デジタル化する消費生活の実態を捉えつつ，各検討課題への影響について検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，生活や社会のさまざまな領域へのデジタル技術の応用，すなわち，「デジタル化」がもたらす消費文化の変容，今後の方向性，関連する消費社会学的な検討課題（①モノの所有感覚と物質主義，②消費者のアイデンティティ形成，顕示的消費，記号的消費，③プロサンプション，④過剰消費，⑤持続可能性）について体系的に検討し，実証的に解明することである。本研究では，インターネット・ユーザーを対象としたWeb調査を実施し，デジタル化する消費生活の実態を捉えつつ，各検討課題への影響について検証する。
本年度は主に，過去に実施された調査データを用いて，本研究の研究課題①②の観点から再分析がおこなわれた。より具体的には，デジタル化と物質主義的価値観の関係性，および，ソーシャルメディア利用が他者指向消費にもたらす影響について，データ分析が進められた。これらの分析結果については，学会報告および論文のかたちで本年度および来年度に公表される。
当初の計画では，本年度後半にWeb調査の実施が予定されていたが，上記の研究を進めている過程で，より高度なWeb調査の必要性が示唆されたため，実査は来年度に後ろ倒しし，調査デザインの検討に時間を費やすこととした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は主に，過去に実施された調査データを用いて，本研究の5つの研究課題のうち，①モノの所有感覚と物質主義，②消費者のアイデンティティ形成，顕示的消費，記号的消費の観点から再分析がおこなわれた。①については，デジタル化と物質主義的価値観の関係性について分析をおこなった。また，②については，ソーシャルメディア利用が他者指向消費にもたらす影響について分析をおこなった。①②ともに，学会報告と論文執筆・投稿を本年度中に完了している。これらの点については，計画が順調に進展したといえる。
当初の計画では，本年度は実査期間として位置づけられていた。しかし，上記の研究を進める過程において，デジタル化の影響力をより明確に検証できる調査デザインの必要性が示唆された。そこで，実査時期を来年度後半に延期し，来年度前半には方法論の検討に時間を費やす計画に変更した。
以上の理由により，実査時期は後ろ倒しとなったものの，質の良い調査データを得るための積極的理由による延期であるため，達成度としては「おおむね順調に進展している」という評価を選択した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究では，「デジタル化社会における消費文化の変容」として5つの消費社会学的な検討課題が設定されている。本年度は，そのうち①②の理論的・実証的研究が重点的におこなわれた。来年度は，③プロサンプション，④過剰消費，⑤持続可能性の検討に重点をシフトする。とりわけ，デジタル化社会における③の重要性と可能性については，今年度におこなった理論研究でも明らかになったところである。もちろん，より重要度の高いトピックが発見されたならば，新たな検討課題として柔軟に追加される。
一方，来年度後半における調査実施を見据え，サンプル設計，作業仮説の構築，質問項目・回答選択肢など種々の調査デザインはもちろんのこと，サーベイ実験の活用可能性についても検討する予定である。
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