| Project/Area Number |
22K02110
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
堀内 かおる 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (00252841)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 家庭科教員 / オンライン研修 / 対面研修 / 授業づくり / 教材 / ICT活用 / 家庭科 / 教員 / 授業創発力 / 現職教育 |
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| Outline of Research at the Start |
各学校一人配置であったり非常勤講師が担当することが多い家庭科担当教員が学び続けて授業創発力を高めるための、オンライン上の自主研修システムを開発する。毎月1回の定期オンライン研修における対話的学びの機会充実とともに、ウェブサイト上に家庭科授業に資する教材のアップロード、授業方法等に関する解説講義動画を公開し、家庭科教員が必要に応じてアクセスし、これらのコンテンツを活用した成果についてのフィードバックを得て、さらに内容を改善し、ウェブサイト上のコンテンツの充実を図り、家庭科教員が自主研修を行うための基盤構築を図る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、2022年度に実施した神奈川県下の中学校家庭科教員に対するICT活用状況及び研修機会に関する実態調査結果について、8月に開催されたアジア地区家政学会においてポスター発表した。同学会では、日本の学校現場におけるICT活用の実情について、カントリー・プレゼンテーションの場で日本を代表して報告する機会も得た。また、同調査において、家庭科教員を取り巻く学校環境や研修の在り方に対する意識については、6月に開催された日本家庭科教育学会で口頭発表した。
2023年度には、継続的に科学研究費を得て実施してきたHELCY(Home Economics Lesson/Learning Community in Yokohama)の定例会を7回（対面開催2回、オンライン開催5回）開催した。対面開催の回では、高等学校家庭科教員による授業提案とワークショップを行った。先行研究による家庭科教員のナレッジ・マネジメントモデルを踏まえ、授業や教材を吟味し意見交換する会は、参加者の授業づくりへの示唆を与えることになった。
さらに、オンライン開催においても発展がみられ、本研究で収集しデータベース化を進めている家庭科教材に資するウェブサイトを紹介したところ、そのウェブサイトを教材として実際に授業を行った教員が自らの実践を報告し、それを踏まえてディスカッションする会を設定することができた。HELCYで発信された提案を受け止め、実際の自分の授業の中でカスタマイズして取り入れている様子が明らかになったのは、本研究の成果である。
外部講師は2名、家庭科の内容に係る企業に所属する講師を招いて、講演を行ってもらった。家庭科の専門性という点に着目し、最先端の外部講師を招いたことによって、社会に開かれたカリキュラムデザインの例を紹介することができ、参加者の視野が広がったことが、事後アンケートの結果から明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究成果を学会で報告し、成果を発信することができている。特に国際学会で日本の学校教育におけるICT活用の現状は興味深く受け止められた。また、継続的な研修会運営を通して、教員の力量形成に向けた新たな進展が見られた。研修会主催者である本研究者からの発信を受けとめた参加者が、自ら授業を改善し実践した報告を研修会の場にフィードバックし、参加者全体で共有することができた。参加者が研修会で得たことを自らの実践に生かすサイクルが構築されてきており、今後の研修会のあり方をより参加者主体の形にしていく萌芽がみられた。
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| Strategy for Future Research Activity |
オンラインによる自己研鑽研修の一助とするために、HELCYウェブサイト上に教材に資する資料やデータ、関係のあるウェブサイトのリンクをはるなど、HELCYウェブサイトの構築をさらに進め、ウェブサイトコンテンツの充実を図る。そのうえで、ウェブサイトを活用した家庭科教員からのフィードバックを得る仕組みを検討し、家庭科教員のナレッジ・マネジメントがシステムとして展開するように、働きかけていく。
オンライン、対面の両方による教員研修を継続実施し、事後アンケートの結果を踏まえ、教員が学び続けて授業に生かすためには何が必要なのか分析し、学会発表と論文執筆による公開につなげていく。
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