| Project/Area Number |
22K02155
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
大森 桂 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (50344784)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | フードリテラシー / 食育 / 学校給食 / 国際比較 / リテラシー / food literacy |
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| Outline of Research at the Start |
食生活が多様化している今日、自己および社会にとって幸福で持続可能な食生活を創造するために必要な資質・能力の総体「フードリテラシー」の習得・実践が求められている。しかし、国内において、フードリテラシーの概念自体、未だ浸透しておらず、フードリテラシーを育成するための効果的な食育方法の開発も依然として遅れている。
本研究は、食育の効果を上げるためにはどのような社会的および個人的支援が必要であるかを示すエビデンスを得ることを目的とし、世界初のアジアと欧米の比較研究を実施し、人々のフードリテラシーに関与する因子を多面的に明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、フードリテラシーに関与する因子の国際比較研究をテーマとし、食育の効果を上げるためにはどのような社会的および個人的支援が必要であるかを示すエビデンスを得ることをめざし、海外との共同研究により、人々のフードリテラシーに関与する因子を多面的に明らかにすることを目的とする。
今年度は、これまでの研究成果の一つとして、フードリテラシーの育成と密接に関係する学校給食の各国の状況について調査した結果を協働でまとめ、英文書籍を発刊した。国家施策として長い歴史のある日本の学校給食は、児童生徒の当番制や家庭向けの献立表や給食便り等を通した食育の役割が、国際的にも出色している点等を報告した。また、日本の地方都市を例に、持続可能な食料生産システムにおけるフードリテラシー教育の役割・効果について、小学校社会科の授業実践を通して明らかにし、その成果を海外の研究者と共同で英文書籍としてまとめ、発刊した。日本の学校における総合的な食育は、個々の子どものフードリテラシーの育成だけでなく、地域農業の持続可能な経営においても重要な役割を果たすことを実証的に明らかにした。さらに、小児栄養の国際学会に参加し、日本の学校給食を分かりやすく紹介する動画を発表すると同時に、ワークショップに参加し、海外の研究者や実践者と、学校給食を活用した効果的な食育について意見や情報の交換を行った。
日本の学校給食や各教科の特性を生かした総合的な食育は、成長期の子どもとその保護者のフードリテラシーの育成に重要な役割を果たしており、国際的に見ても特徴的であった。最終年度のまとめにむけて、フードリテラシーの国際的実態ならびに海外の食育や学校給食の現状について更なる調査を実施し、フードリテラシーに関与する因子の共通項や違いを分析・整理していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
各地域の倫理審査および研究協力者の獲得に時間を要したため。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度にあたりR7年度は、現在実施している調査のデータ集積・分析を進め、研究成果を国内外の学会で発表する。また、次期研究の計画を立て、海外の研究者と内容について協議し、他国の新たな共同研究者を得るために学会等で意見交換・情報収集を行う。
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