幼児における食塩摂取状況と栄養教育の効果

• Project/Area Number: 22K02192
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
• Research Institution: Nishikyushu University
• Principal Investigator: 堀田 徳子 西九州大学, 健康栄養学部, 教授 (70312155)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000); Fiscal Year 2024: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000); Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
• Keywords: 幼児 / 減塩 / セルフモニタリング / 食塩排泄量 / 栄養教育 / 減塩モニタ

Outline of Research at the Start

本邦における高血圧者は約4000万人にのぼり、国民医療費に占める割合も高い。高血圧の予防の１つに減塩があげられるが、成人における食塩摂取状況は幼児期からの食塩摂取状況が影響していると考えられている。しかし、幼児期における食塩摂取量の現状について詳細に検討したものはあまりみられず、母親との食塩摂取量の関連について検討されたものもほとんどみられない。そこで、本研究は、幼児を対象として、幼児における栄養摂取状況および食塩排泄量の現状について検討する。さらに、母親に栄養教育、食塩排泄量が推定できる食塩排泄量自己測定を行い、母親の食塩摂取量の変化が幼児の食塩摂取量に及ぼす影響について検討する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、母親とその幼児を対象として、幼児における栄養摂取状況および食塩摂取量の現状と母子間における食塩摂取量の関連について検討することであり、幼稚園・保育園の幼児（3.4歳児）とその母親計60組に対し、（食塩自己測定群、食塩自己測定群＋栄養教育群、対照群）にわけ、1年間の介入を行い、その効果について検証する。
令和4年度は、対象者のリクルートと介入前調査を行う予定であったが、年度初めよりコロナ感染拡大の状況にあった。保育園・幼稚園でも部外者の出入りが禁止されており、園児とその保護者を対象とする本研究の実施は困難であった。
令和4年度末に、コロナが5類に変更、マスク緩和の話が持ち上がり、市の福祉課に研究のお願いに伺ったが、やはり実施は難しいとの回答であった。まだ、時期尚早（コロナの動向が不明）ということと、母親を巻き込んでの研究という点に消極的な印象であった。
そこで、研究計画の見直しを行った。調査の中心は幼児とし、園の食育の一環として、園児全体に栄養教育を行う。その成果を園児の尿と食物摂取頻度調査法にて評価し、保護者には、アンケートに回答してもらう程度とした。今の社会情勢を踏まえると、共働き世帯が多く、母親を集めての教育は実施が難しく、秤量法による食事調査も母親の負担を大きくするものであることから、精度と実現可能性を考慮した。
現在、計画書の見直しを行い、倫理申請書の作成と園への依頼に向けた準備を進めている。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

令和4年度は、対象者のリクルートと介入前調査を行う予定であったが、年度初めよりコロナ感染拡大の状況にあった。保育園・幼稚園でも部外者の出入りが禁止されており、園児とその保護者を対象とする本研究の実施は困難であった。
令和4年度末に、市の福祉課に研究のお願いに行ったが、やはり実施は難しいとの回答であったため、現在、計画書の見直しを行い、倫理申請書の作成と園への依頼に向けた準備を進めている。

Strategy for Future Research Activity

母親を集めての栄養教育や負担が多い食事調査の受け入れは難しいとの園の判断を受け、研究計画の見直しを行った。
令和5年度は、調査の中心を幼児とし、園の食育の一環として、園児全体に栄養教育を行う。その成果を園児の尿と食物摂取頻度調査法にて評価し、保護者には、アンケートに回答してもらうなど、母親を集めて何かを実施するものではなく、自由な時間で回答してもらう方法に変更した。今の社会情勢を踏まえると、共働き世帯が多く、母親を集めての教育は実施が難しく、秤量法による食事調査も母親の負担を大きくするものである。
現在、計画書の見直しを行い、倫理申請書の作成と園への依頼に向けた準備を進めている。