アクティブラーニングを促すオンライン学習プログラムの開発と実践

• Project/Area Number: 22K02203
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09010:Education-related
• Research Institution: University of Fukui
• Principal Investigator: 羽田野 慶子 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(総合グローバル), 准教授 (50415353)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
• Keywords: アクティブラーニング / 高等教育 / 深い学習 / オンライン授業 / ブレンド型授業 / 大学教育 / e-ラーニング / オンライン学習

Outline of Research at the Start

2020年4月以降、新型コロナウィルスの世界的な流行により、全国の大学でオンライン授業が導入されてきた。現在までにオンライン授業に関する実践報告が数多く発表されている。本研究は、これまで発表された実践報告、および申請者自身のオンライン授業の実践記録をもとに、オンライン授業の導入が教授方法と学習方法の双方にどのような変化をもたらしたかを明らかにし、アクティブラーニングを促すオンライン学習プログラムの開発を試みるものである。オンライン授業という「新しい日常」から何が生み出されたのかを、大学および教員側と学生側の双方の視点で捉え、ポストコロナ時代に継続的に活用できる学習プログラムのあり方を提案する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、「深い学習」をともなうアクティブラーニングを促すオンライン学習プログラムの開発を試み、ポストコロナ時代に継続的に活用できる学習プログラムのあり方を提案することである。
アクティブラーニングは、高等教育における学習観の転換を促す概念として、日本では２０００年前後から広まった。２０１２年の中教審答申「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて　―生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ―（答申）」では政策用語として初めて「アクティブラーニング」が用いられ、「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称」と定義されている。
２０２３年度は、第一に、アクティブラーニングを取り入れた授業実践報告のうち、とくにオンラインと対面授業を組み合わせたブレンド型の授業に焦点を当て、①対面授業のみ、②オンライン授業のみの実践との相違点、メリットについて整理した。第二に、２０２３年度に自身が行ったオンライン＋対面を組み合わせたアクティブラーニングプログラムによる授業実践記録を整理し、先行研究（授業実践報告）のレビューで明らかになったブレンド型授業の効果についての評価を行った。第三に、以上の成果をふまえてブレンド型授業プログラムをさらに修正・実践し、受講生へのアンケート調査を行った。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2023年度は受講生へのアンケート調査に加え、教員調査を実施する計画であったが、後者は実施に至らなかった。理由としては、2023年度を最終年度とする別の研究課題（基盤研究（C））へ注力する必要があったため、調査実施に必要な対象の選定、依頼等の作業が年度内に終えられなかったためである。

Strategy for Future Research Activity

前年度に実施予定であった教員調査を今年度実施する計画である。そのため研究全体のスケジュールを後ろ倒しする必要があるが、当初の研究期間内に終えられない場合は、研究期間の延長を申請することを視野に入れている。