看護学生の臨地実習における学業的援助要請自己評価尺度の開発

• Project/Area Number: 22K02219
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09010:Education-related
• Research Institution: Fujita Health University
• Principal Investigator: 川村 真紀子 藤田医科大学, 保健衛生学部, 助教 (80806076)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 加藤 治実 藤田医科大学, 保健衛生学部, 助教 (30804207)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000); Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
• Keywords: 臨地実習 / 学習困難 / 援助要請 / 学習支援 / 看護学生 / 学業的援助要請 / 自己評価尺度

Outline of Research at the Start

看護基礎教育において不可欠である臨地実習は、患者の治療や看護が優先される場所であり、患者の要望や状態の変化などすぐに対処しないといけない状況がおこる。そのため、臨地実習において困難な状況に直面し自分自身で解決が難しいと感じた時に、他者に援助を求める行動である学業的援助要請は不可欠である。そこで、本研究では、看護学生が臨地実習における学業的援助要請の自己評価尺度を開発し、効果的な学業的援助要請への支援や教育を検討することをめざす。

Outline of Annual Research Achievements

令和４年度は、文献検索を行い、臨地実習における学業的援助要請または援助要請の論文と学業的援助要請の定義に該当する論文の内容を確認した。学業的援助要請の自己評価尺度を作成にあたり、援助要請のプロセスの段階を参考にして、論文内に援助要請プロセスの段階を示す内容があるかを確認した。その結果、「学習上の困難や直面する問題」の記述は見られたが、援助要請の判断に繋がる内容ではなかった。また、研究者が以前行った質的研究では「援助の目的」や「援助を求める」に焦点をあてていた。そのため、援助要請プロセスのすべての段階における具体的な内容を文献より抽出することができなかった。
既存の文献では援助要請の全体がつかめないため、質的研究を行う必要性が生じた。そのため、臨地実習における援助要請の特徴を再考し、学生の自己評価尺度の開発として進めてよいかを検討した。現時点で考えられる臨地実習の援助要請の特徴として、学生は看護の学習過程にあるため学生自身で解決できない状況もあり、適切な時に適切な援助要請をしたかを判断するには学生側の視点だけでなく教員側の視点も必要と考える。実習での多様な人的環境や学習環境も学生の援助要請に影響を与える。そのため、臨地実習で教員は指導者と協力して学生が学習しやすいように学習環境を調整し、学生の学習状況や援助要請の状況（援助要請をしない場合も含む）を把握し、必要な学習支援を行う。このことから、学生の学習状況だけでなく教員の学習支援も含めて、学業的援助要請を捉える必要があると考えている。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

令和4年度は文献レビューを実施し、文献より看護学生の臨地実習における学業的援助要請に該当する内容を抽出して尺度項目案を作成する予定であった。しかし、文献検索を行った結果、援助要請プロセス段階の8段階すべての援助要請行動を抽出することが難しい状況であり、内容を検討して質的研究を行う必要性が生じた。そのため、全体的に見るとやや遅れていると判断した。

Strategy for Future Research Activity

当初の予定では、令和5年度に尺度項目案のパイロットスタディを予定していた。しかし、文献より援助要請の内容を抽出することができず、計画に変更が生じた。臨地実習における学業的援助要請は、学生の要因だけでなく実習環境の調整や学生への学習支援など教員の関わりも影響する。このことから、学生の学習状況だけでなく教員が行う学習支援も含めて、学業的援助要請を捉える必要があると考えている。令和5年度は、当初の計画を変更して半構造的インタビューによる質的研究を行い、学生の援助要請プロセスを含む学習状況とそれらに対する教員の学習支援の内容を明らかにすることを目指す。