カリキュラムの共同研究における教科改革と教師の能力形成に関する歴史的研究
Project/Area Number |
22K02290
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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Research Institution | University of the Ryukyus |
Principal Investigator |
塚原 健太 琉球大学, 教育学部, 准教授 (00782426)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 浅黄俊次郎 / 東京女子高等師範学校附属小学校 / カリキュラム研究 / 教科研究 / 教師の能力形成 / カリキュラム / 大正新教育 / 研究態勢 / カリキュラム開発能力 |
Outline of Research at the Start |
世界的に進行しているコンピテンシー・ベースのカリキュラム改革は、教科のあり方に問い直しを迫っている。こうした動向にあって、教師には、既存の教科内容を編成するのではなく、教科の本質を洞察し、子どもの文脈に即して教科を再構成する能力が求められており、それがいかに可能かを追究する基礎研究が急務である。本研究では、大正新教育期にカリキュラム改革を行った小学校とその教師たちが展開した共同的なカリキュラム改革における教科研究と、そこでの教師の成長過程を考察することで、教科への本質的な洞察を基礎としたカリキュラム開発とそれを実現する教師の能力形成の要件を解明する。
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Outline of Annual Research Achievements |
世界的に進行しているコンピテンシー・ベースのカリキュラム改革は、教科の枠にとらわれないカリキュラム編成を推し進めるとともに、教科のあり方に問い直しを迫っている。こうした動向にあって、カリキュラム開発の主体としての教師には、既存の教科内容を編成するのではなく、教科の本質を洞察し、子どもの文脈に即して教科そのものを再構成していく能力が求められており、それがいかに可能なのかを追究する基礎研究が急務である。本研究は、大正新教育期にカリキュラム改革を行った小学校とその教師たちが、実践課題と欧米新教育の情報との相互作用によって展開した共同的なカリキュラム改革における教科研究と、そこでの教師の成長過程を考察することで、教科への本質的な洞察を基礎としたカリキュラム開発とそれを実現する教師の能力形成の普遍的な要件を解明することを課題としている。
この課題に基づき、2022年度は、事例の一つである東京女子高等師範学校附属小学校(東京女高師附小)で国語科の研究に取り組んだ浅黄俊次郎に関する基礎的な調査を進めた。まず彼の著作の調査を行い可能な限り資料を収集した。また、東京女高師附小赴任以前の履歴の調査に基づき、山形県師範学校附属小学校にて国語科研究とともに、低学年教育研究に従事していたことが判明した。彼は東京女高師附小赴任後もすぐに低学年教育研究に従事しており、赴任以前からの問題意識が国語科研究の改革に影響している可能性が示唆され、今後は特に低学年教育研究との関連で検討を進める必要があることが明らかとなった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルスの影響や家庭の事情などにより、予定していた調査・研究が実施できなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度に実施した浅黄俊次郎に関する基礎調査により、新たに収集すべき資料や訪問調査を実施すべき施設等が明確となった。昨年度実施できなかった調査も含めて、2023年度に東京都、山形県等における調査を実施する。また、研究の途中経過をまとめ学会発表を行うことによって、知見の整理・統合に努める。
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Report
(1 results)
Research Products
(3 results)