多様化した大学入試と大卒就職の関係

Research Project

Project/Area Number	22K02340
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 09020:Sociology of education-related
Research Institution	Keio University
Principal Investigator	西丸良一慶應義塾大学, 教学マネジメント推進センター(三田), 助教 (70634476)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000) Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000) Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Keywords	大学入試 / 大卒就職 / 職業期待 / インターネット調査 / 職業希望 / 全国規模データ
Outline of Research at the Start	本研究は多様化した大学入試と大卒就職の関係を、全国データで検討する。多様化した大学入試は、学校歴によって学生の学力（潜在能力）を見積難くした。こうした状況から、企業は学生に対し、採用過程の前半にテストで選考をおこなう。大学入試の多様化を促した推薦入試は一般入試にくらべ、学力を問わない選抜であるため、同じ学校歴でも学生の学力は異なる。そのため学生が入学の際、利用した入試方法によって大学生の初職に差が生じているかもしれない。程度差はあるものの、大学の「入口」と「出口」、いずれの場面でも学力を用いた選抜がおこなわれるならば、そこに潜む関連は学力を重んじる日本的特徴を有している可能性が高い。
Outline of Annual Research Achievements	去年度に引き続き、本研究は大学入試と大卒就職の関連を検討しており、データ分析を進めている。それにあわせ、2023年度は大学生の就職につながる過程を詳細に探るため、大学入試と在学中の学生の職業期待（卒業後に就きたい職業）の関係も検討することとし、あらたにインターネット調査をおこなった。日本の教育選抜システムの特徴として、受験学力にあたる学業成績によって本人の職業期待は規定されていることが明らかにされている。教育選抜システムの一部をなす大学入試が、受験学力だけでなく多様な要因を取り入れることで変容したならば、利用した入試形態で就職前の大学生の職業期待は、すでに差の生じた要因である可能性が高いのである。だが、調査対象となる調査会社の登録モニターは若年層に限りがあるため、分析に耐えうる十分なサンプルサイズを確保することが難しかった。さまざまな条件（割付）のもと、調査を実施したところ、1学年でn=200程度のサンプルサイズしか得られなかったのである。そのため、調査のための予算も残っており、2024年度も同様の枠組みで調査を実施し、分析に十分なサンプルサイズの確保に努める予定である。同時に、先行研究の検討も継続的に進めているが、やはり大学入試を全国データで検討したものは見当たらない。大学入試の変容が全国的に生じていることを踏まえれば、本研究のように、大学入試を全国データで検討する視点は重要な知見をもたらす可能性が高いといえる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 引き続き分析を進めており、学会等で報告もおこなえている。また在学中の大学生の職業期待を入試形態の違いで分析するための調査も実施した。ただし、調査会社の持つ若年層モニターが思ったより少なく、得られるデータのサンプルサイズに不安はある。
Strategy for Future Research Activity	今後の大きな目的はデータのサンプルサイズを確保することにある。そのため、2024年度も同じ枠組みで調査を実施し、多変量解析などの分析に耐えうるデータの作成を目指す。