デジタル読書の浸透が青少年の社会化に及ぼす影響－大学生への実査を手がかりに－
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22K02347
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09020:Sociology of education-related
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
腰越 滋 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (20269343)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | デジタル読書 / 学校図書館 / 青少年の社会化 / 子どもの読書活動の推進等に関する調査研究 / モデリング / 社会化 / 青少年 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、3つの課題解明から成る。第1研究課題は、大学生の現状の読書状況と中高時代の読書体験が社会化に及ぼす影響の把捉である。活字情報採取媒体がアナログからデジタルに移行する「ネオ読書」の兆候を実査で把捉する。第2研究課題は、採取済みの小中高生読書調査データの再モデリングより、紙からデジタルに活字情報採取が移行した際の近未来の読書が、子どもの社会化にどう影響を及ぼすかを考察する。第3研究課題は、新しい教養知形成を支援する先進事例を訪問調査することだ。紙書籍以外の情報採取が青少年の教養知に繋がるとすれば、どんな情報提供が工夫されているのかを把握すべく、読書先進地域に出向いて聞き取り調査を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究初年度の令和4(2022)年度は、研究開始時の交付申請書に記載の「研究の目的」の第2「従前の小中高生の読書調査データのモデリング知見の見直し」と、第3「青少年の教養知形成を支援する先進事例の調査」について研究活動を展開した。
具体的には、まず第2の研究目的に即して平成30年度・文部科学省委託調査『子供の読書活動の推進等に関する調査研究』での採取データを再分析し、学会発表を行った(学会誌投稿については鋭意取り組み中)。更に国立青少年教育振興機構(NIYE)による、令和3年度『子どもの頃の読書活動の効果に関する調査研究』での採取データを再分析する許諾を得た(目下再分析中)。
次に、第3の研究目的に掲げた先進事例を訪問調査する件であるが、岡山県立図書館を始めとした岡山市内の司書や学校図書館司書、読書関係の識者を訪問し、施設見学とインタビューを行った。ここでの企図は、読書先進県と謳われる岡山において、青少年の教養知形成に繋がる紙やデジタル媒体による活字情報の提供が、どのような形で工夫され展開されているのかを探ることであった。コロナ禍で広がったかに見える電子図書の貸し出しの状況が、アフター・コロナ期にあっても継続しえているか否かなどについて聞き取りを行った。この訪問調査の知見も踏まえ、第1の研究目的である「大学生への実査」へと繋げていきたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
再分析データを援用した研究論文作成に腐心し、令和4年度中には学会誌投稿したものの、研究論文として採択されず、当初予定の本科研費で令和4年度中に実施するつもりであった実査に入っていくことが出来なかった。
代替として、新たなデータの再分析権を取得したり、当初実査の後に行う予定だった訪問調査を、令和4年度に前倒し実施したりした。これらの措置により、実査が行えないという全体の遅延を最小限に食い止める工夫は行ったつもりである。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度には、まず大学生への実査を実施すべく準備を進める。これについての方略は、次の①から③の通りである。①所属機関内の倫理倫理委員会に諮り、調査票のチェックを受けることを行う。
②大学生からのデータ採取であるが、ネット調査を考え、全国の国公私立大学から最低でも5,000件のデータを収集したいところではある。前回科研費の中高生調査では、所属機関上司などの力添えを経て5,000件強のデータ採取はできたものの、サンプルの地域的偏りや設置主体者別(国公私立)の偏りが避けられないこと必至であった。そこで今回の大学生調査ではネット調査を援用することで、地域的な偏りや設置主体者別の偏りを極少にする努力をしたい。
③ただ、ネット調査の場合、回収率が上がらない問題がつきまとうため、どういう手続きで調査協力を全国の高等教育機関にお願いするか思案中であり、場合によっては業者委託などを含め、なるべく多く且つ確度の高いデータを採取できるよう鋭意努力したい。
次に、令和5年度以降には、許諾をえたビッグデータの再分析も進めていく。特に、令和3年度『子どもの頃の読書活動の効果に関する調査研究』での採取データに関しては、分析知見を導出し、学会報告を目指していく。
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Report
(1 results)
Research Products
(3 results)
